【MixOnline】記事一覧2
遠隔服薬指導

遠隔服薬指導

2018/07/31
タブレット端末などを活用した「遠隔服薬指導」が福岡市、愛知県の全国2か所の特区でスタートした。
エイザス発表『MRディテールの約65%が処方に影響しない』が意味するもの

エイザス発表『MRディテールの約65%が処方に影響しない』が意味するもの

2018/07/31
このレポートは、エイザスが2018年6月26日に発表したニュースリリースの反響が大きく、詳細な報告を望む声があったので作成しました。
【PART1】本誌集計 18年度下期 新薬開発パイプラインリスト

【PART1】本誌集計 18年度下期 新薬開発パイプラインリスト

2018/07/31
編集部では毎年2回、製薬各社の公開情報やアンケート調査結果をもとに直近のフェーズ2以降の開発品を集計している。18年6月末時点では国内申請中の品目数は75あり、その多くは18年度から19年度前半の承認取得が期待できそうである。
【PART2】プロモーション大改革

【PART2】プロモーション大改革

2018/07/31
厚生労働省は7月12日、「医療用医薬品の販売情報提供活動に関するガイドライン」案を公表し、パブリックコメントを開始した。ガイドライン案では、社内に「販売情報提供活動監督部門」の設置を求めたほか、MRやMSL活動に関するすべての責務を企業経営陣に課す方針を明確化した。
製薬企業ダイバーシティネットワーク(PIDN)調査

製薬企業ダイバーシティネットワーク(PIDN)調査

2018/06/30
生産性高く、持続的に働ける職場環境をつくる――。製薬企業20社の人事担当者などでつくる「製薬企業ダイバーシティネットワーク(PIDN)」は5月30日、多様性を受け入れる働き方に向けての提言を発表した。
【PART2】法施行で臨床研究は新たな時代へ

【PART2】法施行で臨床研究は新たな時代へ

2018/06/30
2018年4月、臨床研究法が施行された。2013年に明るみになったディオバン問題、CASE-J問題から5年。医療機関と製薬企業の透明性が問われる中で、臨床研究法では“特定臨床研究”について研究者の責任を明確化した。
【PART1】国内市場変貌 迫られる生産性改革

【PART1】国内市場変貌 迫られる生産性改革

2018/06/30
編集部による製薬各社を対象にした2017年度決算アンケート(対象86社、回答60社)によると、国内市場は縮小に向かっている。薬価改定年の狭間の年にもかかわらず、伸びは見られなかった。
MRの生産性維持・改善は経営上の必須課題

MRの生産性維持・改善は経営上の必須課題

2018/06/30
製品個々のトップラインの売上が停滞するなかで、MRの一人当たり生産性を維持・改善することが経営のメルクマールとなってきた。
納入価交渉が本格化 毎年改定睨み薬価差圧縮で臨む卸 9月の妥結価格が焦点

納入価交渉が本格化 毎年改定睨み薬価差圧縮で臨む卸 9月の妥結価格が焦点

2018/05/31
医薬品卸と医療機関・薬局との納入価交渉が本格化している。今年は、4月からの国の流通改善ガイドライン(GL)の実施に加え、19年度に予定される消費増税に伴い、18年度に続く「毎年改定」を念頭に置いた交渉になるのが特徴だ。
厚労省・17年度広告活動監視モニター

厚労省・17年度広告活動監視モニター

2018/05/31
厚生労働省医薬・生活衛生局の監視指導・麻薬対策課は5月11日、「2017年度医療用医薬品の広告活動監視モニター事業」の最終報告を公表し、薬剤師・DI担当者などモニターを通じて、疑義報告があったMRやMSLの広告・宣伝活動が5か月間で延べ52製品、違反疑い項目が延べ67件あったと公表した。
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