英グラクソ・スミスクライン（GSK）のAndrew　Witty　CEOは、09年の業績が、OTC製品、ワクチンに力をいれた多角化戦略と、新興国市場へ力点を置いたことで、同社の経営が回復基調となっているとの見方を示している。

同社は、07～09年の３年間で、糖尿病薬アバンディア、片頭痛薬Imtrex（国内製品名：イミグラン）など主力製品の後発品の上市などの影響により、約45億ポンドの売上が失われたと見られている。

一方で、新型インフルエンザが追い風となり、ワクチン類の売上は30％増の37億ポンドに達した。WittyCEOは10年も同レベルを期待しているとの考えも表明している。

そのほか、OTC市場では、抗肥満薬Alliの欧州での上市や米市場での歯磨きSensodyneが好調で７％成長の47億ドルを売り上げた。なお、消費者製品市場全体は２％の伸びにとどまっていることから、同社の伸びの大きいと見られている。

なお、同社は、経費削減にも着手しており、12年までに5億ポンドの削減を計画している。その半分はR&D費の削減だが、Witty　CEOは、米ファイザー、英アストラゼネカ、スイス・ロシュなどのように医薬R&Dの投資削減は行わない方針。創薬部門でのうつ病、不安症、疼痛の研究をやめるなどして、疾患領域の絞込みを図る計画だ。