キョーリン製薬ホールディングスの山下正弘社長は６月３日に開いた2010年度決算の説明会で、ｅ－ディテールを導入する考えを明らかにした。新薬ビジネスを展開する子会社の杏林製薬の場合、MR750人前後で同社重点領域の医師約７万人をフォローする体制を敷き、ｅ－ディテールを導入していなかった。山下社長は、「例えば若い医師は情報源としてパソコンを使い、情報入手を積極的におやりになっている。これに対応することが大切」と述べ、医師の情報環境の変化に対応するためｅ－ディテールを導入すると説明した。

一方、医師と製薬企業との間における研究開発や講演会などに関する金銭面のやりとりについて、業界全体で透明化する取り組みが行われている。この件について山下社長は、「社会的にみて、このような流れは望ましいと思う。我々もこの方向で当然展開していく」とした上で、「ポイントは、金銭的にどうのこうのということではなく、医師にそれなりに認めていただける活動をＭＲやＭＲ以外のスタッフが行うということ」と語った。

後発品事業　抗菌薬10数製品ラインナップへ

この日の説明会では、10～15年度の中期経営計画の進捗や取組み方針を改めて説明した。重点領域は呼吸器、泌尿器、感染症で、リソースを集中投下する。気管支喘息等治療薬キプレス、過活動膀胱治療薬ウリトス、現在フェーズ３で14年度の上市を計画する喘息治療配合薬「KRP-108」（フルチカゾン＋ホルモテロール）――を「新薬群」と位置付けて、15年度に計500億円の売上げを見込む。このうちウリトスの15年度売上目標は100億円（10年度売上高55億円）。過活動膀胱治療薬市場は競争が激化し、11年中に競合新薬も登場する見込み。この点について山下社長は、今年４月に投入したウリトスOD錠の市場浸透を図るとともに、競合品が１日１回投与であるのに対してウリトスは１日２回投与であることから、患者の症状に応じた用量調整のしやすさを前面に出して差別化していく構えを見せた。

一方、同社の後発品事業の15年度売上目標は200億円（10年度売上高89億円）。「特色あるジェネリック事業を推進する」として、感染症領域を重視して事業展開していく方針を掲げている。これは重点領域の呼吸器や泌尿器で抗菌薬を併用するケースが多いためとみられる。山下社長は説明会で、「（感染症領域で）10数製品をラインナップすれば、大体の需要に対応できる」と述べ、ほぼ全ての系統の抗菌薬を品揃えする方向を示した。製品導入に向けて、「海外企業と相談している」ことも明らかにした。