ミクス編集部調査　「ＭＲ面談へのリモート活用」42％の病院薬剤部が実施　大学病院は100％

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公開日時　2020/10/01 04:52

ミクス編集部が全国の病院薬剤部を対象に実施したアンケート調査（有効回答205施設）によると、「ＭＲとの面談にリモート会議システムを利用している」との回答が42％（84施設/201施設）に及ぶことが分かった。コロナ患者の受け入れ病院の56％、受入れなしの病院は26％だった。経営主体別にみると、大学病院（17施設）は全てリモート面談を実施。次いで自治体立病院（35施設）の49％、準公的病院（39施設）の44％と続く。Withコロナ、Afterコロナの時代を迎え、病院側のＭＲ活動に対する反応が明らかに変わり始めている。

新型コロナの感染拡大が日本全国に拡がりを見せたのは今年2月下旬。そこから僅か7か月のうちにＭＲの病院訪問はリモートツールを活用した医療者へのアクセスが必須アイテムとして急浮上した。ミクス編集部が今回の調査結果で注目したのは、医療機関側の変化だ。感染リスクという課題に直面した病院は、院内感染に伴う病棟閉鎖や一時的な閉院を回避するために様々な対応に追われた。病院薬剤部は、ただちに院内感染対策や医療用マスクなどの備品調達に動く。同時に、一般患者とコロナ患者を分けるための導線の確保や外来の制限、さらには入院患者への面談の禁止などの対応をとった。もちろん、製薬企業に対しては、9割の病院がＭＲの訪問自粛要請（関連記事）を発していたことが明らかになっている。

◎「地域の医療者同士の会議（会合）にリモート会議導入」患者受入れ病院で52％

新型コロナの次なる対策として、医療者同士の会議や会合への対応が求められる。本誌調査によると、「地域の医療者同士の会議（会合）にリモート会議システムが導入された」との回答はコロナ患者受入れ病院で52％。「院内の会議など医療者間でリモート会議システムが使われるようになった」との回答もコロナ患者受入れ病院で40％に及んだ。これは早いタイミング医療者自身が医療職間のコミュニケーションにリモート面談を活用していたことを示すものだ。すなわちＭＲとの面談如何に関わらず、感染リスクを回避する手段の一つとしてこうしたデジタルツールを活用し始めていたことを示している。逆に、「リモート会議システムを使う必要性を今後も感じない」との回答は、コロナ患者受入れ病院の４％、受入れなし病院の６％という結果となった。

◎医療者のリモートコミュニケーションへの理解は高まる

ニューノーマル時代に向けて医療者の働き方に変化が見られた。厚労省は今年4月に新型コロナ対策として、初診時のオンライン診療を時限的・特例的に緩和した。医師によるオンライン診療の利用はまだ20％弱と低率だが、オンライン診療を経験した医師の42.8％が「Web面談ツールを用いたリモートコミュニケーション」に前向きな姿勢を示したとの調査結果（関連記事）もある。すなわちこの結果は、オンライン診療の普及が進めば進むほど、ＭＲによるリモート面談を許容する医師が増えることを意味している。

今回の病院薬剤部調査からも、医療者側が新型コロナを通じて、自らのコミュニケーション手段を見直す行動が垣間見られた。いま多くの製薬企業がリモートコミュニケーションの可能性を模索しているが、今回ミクス編集部が行った調査結果を見る限り、これまでのような病院の廊下でＭＲが医師を立ち待ちするＭＲは減ると分析された。一方でＭＲが医療者にアクセスする際のアポイントが重要となり、いかに医師や薬剤師の興味を引く情報を用意できるかがＭＲ活動を成功に導くカギとなることも見えてきた。

◎Face to Faceが消えることはない　ただ、リモート活用でＭＲ活動はさらに飛躍の可能性も

ＭＲ活動からFace to Faceが消えることはない。ただ、リモートツールを活用できるＭＲにとっては、コンタクト手段が多様化することになり、地理的・時間的要件を超えた新たな働き方を構築することが可能となる。もちろん、これまで批判の多かったＭＲ活動の生産性についても改善の糸口になるだろうし、よりタイムリーに大量の情報を届けることも可能になるだろう。今回の調査結果に見られるような医療者側のマインドの変化が、ニューノーマル時代のＭＲ活動を変化させ、より機動的なＭＲ像を構築できると編集部は結論づけた。

※本調査結果は、Monthlyミクス10月号とミクスOnlineで詳報しております。ミクスOnlineでは調査結果の全データ（PDF版、Excel版）や医療者から寄せられたコメントがダウンロード可能（会員限り）です。是非ご活用下さい。

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