クレコンメディカルアセスメント株式会社取締役最高業務責任者（COO）小林慎日本医療機能評価機構の策定する「Minds診療ガイドライン作成マニュアル2020」に、医療経済評価の章が追加されました。今後は、費用や費用対効果を考慮した診療ガイドラインが増えてくることが予想されます。薬剤経済学をプロモーション活動に使えないかという声は、以前からよく耳にします。確かに費用効果分析は製品価値が高いことを科学的に正当化できる方法であり、価格が高いことを理由に処方をためらっている医師の背中を押すための有用なツールとなる可能性があります（もちろん費用対効果が良い製品の場合に限りますが・・・）。費用対効果評価制度（日本版HTA）が始まっています。製品価格の引下げなど製薬・医療機器業界には多大な影響があるものの、...