株式会社JMDC製薬本部コンサルティング部マネージャ田中重雄皆さまご存じのとおり、2022年４月から不妊治療が保険適用になりました。不妊に悩む当事者の方々にとっては経済的負担の軽減が見込まれ、ひいては国の少子化対策の一助になると期待されています。保険診療の仕組みが変われば、患者の流れはもちろん、医療サービスの流れも大きく変化します。当然、医薬品の開発・供給を担う製薬企業にも相応な影響が生じます。「自社の医薬品が使われるタイミングはどうなるか？」「需要は見込みの範囲内で推移しているか？」「あらたなニーズが見えてきていないか？」など、製薬関係者の問いは尽きないでしょう。そこで、保険診療の実態把握といえば診療報酬明細書（いわゆるレセプト）が武器になります。とりわけ、トリートメントフローの大部分が保...