日本イーライリリーのシモーネ・トムセン代表取締役社長は５月８日、年次業績・社長記者会見に臨み、今年中の国内承認が見込まれるアルツハイマー病治療薬候補・ドナネマブについて、「診断・治療へのアクセス、医療従事者がきちんと診断できるようなエコシステムを構築することが重要だ」と述べた。環境整備に向けて、アルツハイマー病の専門家も含め、協力体制を築いてきた神戸市との連携の重要性も強調。「（神戸市で）青写真を描き、他の自治体でも同様にアルツハイマー病のエコシステム構築に努めていただければと思っている」と述べ、環境整備が横展開で進むことにも期待感を示した。同剤は、６月10日に開催される米FDAの末梢・中枢神経系薬物諮問委員会で審議される予定。日本では23年９月に申請されている。

トムセン社長はリリーとしてアルツハイマー病に対し、過去35年間、80億米ドル以上を投資してきたと説明。「最も重要なのは、リリーがアルツハイマー病研究における、多くの初めてを成し遂げてきたことだ」と強調。アミロイドPETイメージング剤を発見したことを例にあげ、「アルツハイマー病の病理学的診断が容易になり、リリーだけでなく世界各地での研究創薬治療開発の新しい波が加速された」と強調。新薬の上市で「さらに加速をしていきたい」と強調した。

また、アルツハイマー病治療薬の社会的価値の大きさも指摘。アルツハイマー病による社会的コストが2060年には23兆円にまで膨れ上がるとの試算や、がんを上回る社会的コストであることに触れ、「医療制度に対してかなりの負担を意味する。（治療により）より自立した生活をより長く過ごしていただくことができれば、本当に大きな改善ではないか」と意義を強調した。

◎23年売上高　前年同期比10％増の2322億円　「今後数年間の加速的な成長」に自信

同社の2023年の売上高は、対前年同期比10％増の2322億円。トムセン社長は、「2023年は非常に強い業績を示した」と自信を見せた。売上の85％を占める新製品・成長製品群が貢献。新製品・成長製品群は対前年比が売上高ベースで23％、販売数量ベースで21％伸びているとして、「パイプラインがイノベーションを実現していることを示している」と胸を張った。トムセン社長は、４年前は成熟製品群（特許切れ後の製品）の占める売上比率が高かったものの逆転していることに触れ、「いくつかの主要製品を完全に置き換えることができているのは、多くの臨床プロジェクトがあるからだ。今後数年間は加速的な成長が見込める」と自信をみせた。

23年には２型糖尿病治療薬・マンジャロ、潰瘍性大腸炎治療薬・オンボーを上市した。オンボーについては、世界で最初に日本で上市されたことに触れ、「日本が我々の臨床開発プログラムにおいて重要であると見られていることを示している」と述べた。「我々は日本で、新たに上市を果たしていきたいと考えており、これにより、我々の成長モメンタムを加速し、将来の成長を担保したいと考えている」との考えを示した。

◎小児領域の世界同時開発「社会制度の環境にかかわらず、全力をあげる」

同社は研究開発の戦略として、“グローバルのポートフォリオを100%カバー”する世界同時開発を掲げている。小児用医薬品についても、自己免疫疾患や中枢神経、がんなどで適応追加を実現している。吉川彰一取締役シニアバイスプレジデント・研究開発・メディカルアフェアーズ統括本部は、小児医薬品について「全ての可能性のある適応症追加に関して、承認医薬品を全てやるという基本戦略の下に歩みを進めている。日本の患者様に本当に価値を届けたいという想いで開発を進めてきた」と述べた。同社は16年から小児の同時開発に取り組んでいるが、「日本の小児開発が世界各国に比べて周回遅れの状況だった。正直申し上げて、ビジネスを度外視して、やらなければならないと引き金を引いた」と振り返った。

小児用医薬品については薬価上のインセンティブを含め、薬事規制の見直しがなされたが、「我々にとっては、予期もしなかったこと」と述べたうえで、製薬各社にとっての「追い風」となることに期待感を示した。そのうえで、「本当にアンメットニーズが高い領域で、病気のお子様を抱えたご家族の方々にとっても、本当に大変な問題だ。そういう問題をぜひなくしていきたいという想いは全く変わらず、社会制度の環境にかかわらず、我々は商品開発は引き続き、全力を挙げて全てやっていく」と述べた。

◎ダイバシティ構築に注力　女性管理職比率31％も「まだ満足していない」

成長を加速するうえで、人材の重要性も強調した。女性管理職の割合は31％と業界をリードしている。トムセン社長は、「日本社会の51%は女性で構成されている。31%ではまだ満足していない。これからもジェンダーイクオリティには継続して注力をしていきたい」とも述べた。