病院団体の各種調査で物価や人件費の高騰などを背景に多くの病院が苦境に立たされている。加えて、将来的には病床利用率の低下、そして入院医療では手術件数の減少が見込まれており、経営環境の悪化に拍車が掛かっている。こうした中、需要が伸びている高齢者救急にいち早くから取り組んできたのが、神奈川県横浜市にある済生会神奈川県病院である。2024年11月には一部の病棟を地域包括医療病棟に転換し、新たな地域医療構想で設定された「包括期機能」の強化を図っている。病院長の長島敦氏は「われわれが行いたい医療ではなく、必要とされる医療の提供を追求しています」と述べ、“地域密着型急性期病院”としてのポジションを確立していく考えだ。（富井和司）慢性期から急性期へ再転換３月10日に公表された、日本病...