協和キリンとNPO法人日本腎臓病協会は7月25日、慢性腎臓病（CKD）に対する一般市民の疾患認知度が全体の42.6%だったとの調査結果を公表した。年代別では、70代が最も高く64.8%だった。一方で、「症状を含めてよく知っている」と回答したのは全体の6.6%にとどまった。

調査は2024年11月、20～70代の一般市民1625人を対象にインターネットで実施。その結果、CKDについて「症状も含めてよく知っている」あるいは「病名だけは知っている」と回答したのは全体の42.6%だった。年代別にみると、20代28.4％▽30代36.7％▽40代32.5％▽50代38.8％▽60代51.0％▽70代64.8％―で、30代と50代はほぼ同等で、70代が最も高かった。

◎CKD予防の検査「年に１回以上受けている」　50代で最も高く66.7％　

CKDの予防につながる検査（健康診断もしくは人間ドック）の頻度では、40代以上は定期的に受けている割合が高かった。「年に１回以上受けている」と回答したのは50 代が最も高く、66.7%だった。一方で健康診断あるいは人間ドックを定期的に受けない理由として「費用がかかるから」が最多（34.2%）で、特に30代（42.7%）と40代（44.2%）で多かった。どの項目に異常が見つかったら受診するかを尋ねた設問では、最も多いのが「腎機能（eGFR・血清クレアチニン）」（51.4%）、次いで「尿検査（尿タンパク）」（47.4%）だった。

日本腎臓病協会理事長で川崎医科大学高齢者医療センターの柏原直樹病院長は「CKDは自覚症状が乏しく、ともすれば軽視されがちだが、早期であれば寛解も期待できる。今後も健康診断における尿蛋白やeGFR値への注意喚起、認知を高めることを含め、継続した啓発活動を行うことが重要だ。加えてCKD患者の重症化を防ぐためのサポート体制や早期の診断・適切な治療の体制を全国でさらに整備していくことも望まれる」とコメントした。  
協和キリンと日本腎臓病協会では、19年5月に締結した「腎臓病の疾患啓発活動に関する連携協定」に基づき、啓発活動の一環としてCKDの疾患認知に関するアンケート調査を継続的に実施。両者は「今後もCKDの疾患認知度調査の実施をはじめ、腎臓病の疾患啓発と対策活動に協力して取り組みを進めていく」としている。