新たな地域医療構想における三次救急医療機関の役割2026年度診療報酬改定では急性期病院Ａ・Ｂ一般入院料や急性期総合体制加算が新設され、算定要件として救急搬送受入件数が盛り込まれた。これらの点数は新たな地域医療構想の急性期拠点機能に対応しており、同機能に高次救急医療の集約化を図りつつ、高齢者救急・地域急性期機能などを担う施設との連携により、地域全体で患者を受け入れ、支える医療体制への移行を目指している。神奈川県横浜市中部の基幹病院であり、救命救急センターを有する横浜市立みなと赤十字病院は、まさに同構想を見据えた救急医療体制の構築に向け、下り搬送システムの構築や院内の体制強化などにより、地域全体の救急医療の効率化と底上げに注力してきた。これらの取り組みを主導する院長の大川淳氏への取材を通して、同...