日本イーライリリーは９月17日、認知症患者の家族を対象にしたアンケート調査で、患者本人の変化に気づいてから認知症と確定診断されるまでの期間が平均15か月だったとの調査結果をまとめた。最初の受診から確定診断までの期間は平均6.0か月だが、詳細にみると、６か月未満が66.7％だった一方で、６か月以上１年未満が9.5％、１年以上２年未満が9.9％で、２年以上も10％超にのぼった。しかし、早期診断が実現しても家族には課題も脳裏をよぎり、「長い間、精神的な負担を抱えなければならない」（38.1％）、「治療以外の介護や経済的支援などのサポート体制が整っていない」（35.9％）と考える家族が少なくない現状も浮き彫りになった。

調査は、「認知症の人と家族の会」の協力を得て、同社が実施したもの。調査対象は認知症患者の家族（同会会員）。有効回答数は465人。調査期間は2013年９月１日～10月31日。調査方法は郵送によるアンケート調査。

最初の受診から確定診断までの時期について、「適切だった」が６割近くと最多だったが、次いで多かったのが３人に１人があげた「遅すぎた」だった。「遅すぎた」との回答者153人に早期診断を望む理由を聞いたところ、８割以上が「早く治療を始められるから」と答えた。しかし、この153人を含むアンケート回答者全員に早期診断実現に際しての課題を聞いたところ、サポート体制を望む声が少なくないこともわかった。

この結果に同社は、「早期診断が実現した場合でも、診断後に安心して生活できる環境整備が不可欠であることが明らかになった」。同会代表理事の高見国生氏は、「認知症の人の症状や時期に合わせて、その時に適切な医療、介護と、家族への支えがあるべき」とし、「早期診断、早期対応をはじめとするオレンジプラン（認知症施策推進５か年計画）の精神が生かされて、安心して受診でき、早く診断され、不安のない人生がおくれるように対応が進むことを願っている」とコメントしている。