新型コロナウイルスの感染拡大が続くなか、米CDCは現在、海外の汚染国からの帰国者に対し、空港での検疫実施後に２週間の自主隔離（自宅またはホテルなどで待機）を要請している。かねて、このような自主隔離にはどの程度の拘束力あるいは効果があるのだろうか？と疑問に思っていたところ、先週友人が日本から帰国し、サンフランシスコ空港で２週間の自宅待機＝自主隔離を要請されたというので、２週間の経験を共有してもらうよう依頼した。

友人の報告では、自宅で過ごした最初の４日間は何事もなく経過したとのこと。ところが、5日目になって、食料の買い置きが尽きてしまったためにマンションと同じ敷地内にあるショッピング・モール内のスーパー・マーケットまで買い物に行こうとしたところ、店に到着する直前にCDCからの「自主隔離中につき、即刻帰宅するように」とのアラート・メッセージを携帯電話が受信。驚いてすぐに帰宅したという友人は、「CDCはよくやっていると感心した」と経験談を締め括った。

この経緯から明らかなのは、CDCが、自宅待機を要請した帰国者について、登録させた携帯電話の位置情報と自宅住所をクロス・モニタリングしていることである。これなら自主隔離にも一定の効果が見込める。

このエピソードで思い出されるのは、先週CDCが発表した「4都市（ニューヨーク、ニューオリンズ、シアトル、サンフランシスコ）における自宅待機の行政命令と市民の外出実態の相関分析」である。

https://www.cdc.gov/mmwr/volumes/69/wr/mm6915e2.htm

この研究でCDCが使用した位置情報データはSafe Graph社が収集して一般公開しているデータで、「外出」の定義は「自宅から150m以上離れた場合」。友人がアラートを受け取ったのも自宅マンションからおよそ150 – 200m離れた地点であったというから、おそらくCDCはSafe Graph社の「外出」析出機能を自主隔離者へのアラート発信の基礎データとして使用しているものと推測される。（https://safegraph.com）

（医療ジャーナリスト　西村由美子）