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INTERVIEW
旭化成セラピューティクス
2030年のその先 2年に1プロジェクト上市目指す
2026/05/01
旭化成セラピューティクスの青木喜和代表取締役会長、岡島大介代表取締役社長は本誌インタビューに応じ、26年4月からR&D拠点を米国ノースカロライナ州に移し、2027年1月以降に研究活動を開始する「湘南アイパーク」の研究員と連携したグローバル研究開発体制を構築する方針を明らかにした。
編集部のオススメ
HIMSS 26
米HHSがAI診療導入で医療関係者にRFI
2026/05/01
HIMSS 26は「AI agentによる腫瘍学ケアと患者体験の革新」をテーマとするシンポジウムを行った。米保健福祉省(HHS)技術政策担当次官室のStephen Konya氏は、昨年12月に「臨床診療でのAI導入の使用促進に必要な手順」のドラフトについて情報提供要請(RFI)を行ったと説明。
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子
終わりの見えない戦争
2026/05/01
2025年12月15日トランプ大統領は大統領令を発令し、フェンタニルおよびその前躯体化学物質を大量破壊兵器と指定し、これらの物質の流入を単なる麻薬密輸問題としてではなく、国家安全保障上の脅威として化学兵器に対応するのと同じ国防上の枠組みで軍事的に対応するとの姿勢を明らかにした。
INTERVIEW
ビーワン 安達進社長
ブルキンザとテビムブラの適応拡大で市場牽引
2026/02/01
2030年ごろのパイプラインの数は?との質問に、「想像できないです」-。ビーワン・メディシンズ合同会社の安達進社長はこう応える。2025年には抗悪性腫瘍薬・ブルキンザと新規PD-1抗体薬・テビムブラの2剤を上市した。
編集部のオススメ
東和薬品 吉田逸郎社長
安定供給、その先の海外展開 カギ握るグローバル基準の品質
2025/11/01
「現在の日本での供給不安を解消した先には、海外展開も視野に入る。これを実現する可能性があるのは東和だけだ」――。東和薬品の吉田逸郎代表取締役社長は胸を張る。
“患者起点”のブランド戦略
トランサージュ 瀧口慎太郎
超競争時代だから患者の声を羅針盤に
2025/11/01
現代の産業界は、情報の洪水のただ中にある。製薬産業も、もちろん例外ではない。行政通達やガイドラインの改訂、競合の新薬承認速報、出荷調整、学会ニュースや最新論文──。
編集部のオススメ
タケダ Oncology
Rusfertideは標準療法の一部となり得る
2025/09/01
「Rusfertideは、真性多血症(PV)の標準治療への追加療法として非常に有益だと確信しており、標準療法の一部となることを検討すべきだという意見に強く賛成する」――。武田薬品オンコロジー疾患領域ユニットヘッドのP.K.モロー氏はこう強調する。
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子
リストラを超えて
2025/07/01
DOGEの大規模レイオフ断行のあと、厚生行政各機関では粛々と組織再編・業務改革が進んでいる。国民の医療と健康に責任を負うHHS、年金や福祉給付に責任を負い、またメディケアのマネジメントを担うSSA(1995年にHHSから分離独立)、両官庁が執行する歳出額を合わせると連邦予算の1/3を超える。医療費・年金・福祉予算を削らないためにもリストラは焦眉の急だ。
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子
トランプ流薬価引き下げ
2025/06/01
2025年5月12日トランプ大統領は劇的な薬価引き下げの実現に向け「アメリカの患者に最恵国(most-favored-nation)価格で処方薬を届ける」大統領令を発令。ロバート・ケネディHHS長官に対し、医薬品の内外価格差の是正と医薬品研究開発費の負担軽減を早急に実現するよう指示した。
アメリカの最新医療事情
メディカル・ジャーナリスト 西村由美子
関税政策と米国医療
2025/05/01
米国は貿易相手国に対し2025年4月5日から一律10%の基本関税の適用を開始した。4月9日からは国別に異なる上乗せ関税を課すとの大統領令が発令されたが、当面90日間の施行延期となっている。
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