アストラゼネカ（AZ）日本法人のデイヴィド・フレドリクソン社長は10月25日、東京支社で８月の就任後初めて記者会見し、「（2016年度から）2021年までに売上倍増を目指す」と表明した。この中でオンコロジー領域は、この間に売上３倍増を見込み、複数のがん免疫療法薬を成長実現のカギと位置付けた。

同社の売上は3232億円（IMSの販促会社レベル2015年売上）。領域別割合（薬価ベース）は消化器領域31％、オンコロジー26％、循環器・代謝22％、呼吸器・自己免疫15％。16年度売上見込みは開示していないが、同社長は、2021年までに▽オンコロジー▽呼吸器・自己免疫▽循環器・代謝――の主要領域で８つの新規化合物と10以上の適応追加の承認を取得することを通じて成長を実現する方針。

この中ではオンコロジー領域が成長のけん引役で、適応追加含め13の承認取得を予定する。中でも非小細胞肺がんなどを適応症とする２つのがん免疫療法薬が、オンコロジー領域売上の半分を占める形を描いた。

がん免疫治療薬　併用療法で差別化

この２つのがん免疫療法薬は、抗PD-L1抗体durvalumabと抗CTLA4抗体tremelimumab。両剤併用により非小細胞肺がん、頭頸部がん、尿路上皮膀胱がんを予定適応症とするフェーズ３試験を実施中。会見に同席した取締役執行役員の谷口忠明研究開発本部長は、PD-L1発現の患者は２割程度しかいないが、これまでの試験ではPD-L1の発現がみられない患者でも併用療法によって奏効率を向上させることが分かってきていると説明し、併用療法で競合薬に対する差別化が可能との認識を示した。

フレドリクソン社長は、両剤による併用療法の普及に注力するとともに、がん免疫療法薬の併用一次治療でリーダーシップを確立したいとした。また、現在フェーズ３のPARP阻害薬という新規作用の抗がん剤Olaparibの上市で、現在特化した治療薬がない「遺伝性乳がん・卵巣がん」（HBOC）の治療に寄与したいとした。なお、いずれの開発品についても承認申請予定時期を同社は開示していない。