編集部・2018年MR数アンケート MR数1200人超減少 規模縮小が本格化
公開日時 2018/06/04 03:52
ミクス編集部が製薬企業を対象に行ったＭＲ数アンケートで、2018年ＭＲ数は、17年調査と比較可能な72社で見ると5万0130人、1242人減少したことが明らかになった。MR数が前年調査から３桁減になったのはファイザー（MR数2238人、170人減）、MSD（同2000人、200人減）、日本イーライリリー（1800人、100人減）、日本ベーリンガーインゲルハイム（1300人、100人減）、田辺三菱製薬（1535人、145人減）だった。外資系企業のMR数上位10社中8社が減少した（ダウンロードファイルの表参照）。取材も加味すると、18年には減少の規模は1500人超とみられ、減少は加速している。大型製品の減少、製品のスペシャリティ化、国内市場の縮小予測に加え、薬価制度抜本改革による事業への影響で、MR数の適正規模を縮小する動きが本格化したことが明確に示された形だ。
文末の関連ファイルから、内資系、外資系別のMR数上位10社の資料をダウンロードできます（６月４日のみ無料公開、その後はプレミア会員限定コンテンツとなります）。
４年で3000人以上減少
ＭＲ数については75社から回答を得た。原則18年４月１日現在に４月入社ＭＲを加える形で計上した。ＭＲ数を15年から18年まで比較可能な59社に絞って見てみると、減少は一貫して続いており、各年の減少数を足すと3364人に上る。18年は外資での減少が顕著だ。理由は「企業の状況に合わせて適正人員を判断した結果」というのがおおよその回答で詳細は語らないが（BMSは理由非開示）、年次推移を見ると、適正人員が縮小していることは明らか。背景には、主力製品の落ち込みや伸び悩み、製品群の変化がある。
MSDは17年に、日本市場の見通しなど外部環境やがんなど製品群のシフトなどから組織の最適化を理由に早期退職を実施したことが一因。サノフィは930人と17年と同数だが、早期退職実施により、減少が見込まれる。ファイザーは、早期退職は実施していないが、「現有製品とパイプラインから各ビジネスユニットが適正な人員を判断し、それらを合算した結果」と説明する。がんなどスペシャリティ化が著しい同社としては、その現状に合わせ適正人員が結果として縮小してきたといえる。
SOVは望まない
製品群の変化という点では、エーザイ（1012人、68人減）は、PPIパリエット、抗認知症薬アリセプトの二大主力品の特許切れ後、抗がん剤レンビマなどがん領域に注力。同社は「製品の特性からSOVより、メディカルのデータソリューションが大事であり、（ＭＲ数減少は）製品特性によるところがある」と説明。ＭＲからメディカル職など社内異動させているという。塩野義製薬は1250人と、18年こそ減らしていないものの、メディカルなど情報やエビデンスをどう作るのかというところにＭＲをシフトしており、今後さらに減るとみられる。他社でも他部門へ移す動きがある。
田辺三菱は、社内異動、退職者によるものとするが、コントラクトＭＲ（CMR）の減少も理由の一つ。CMRの減少はGSK（1500人、50人減）も挙げる。この中で他社と異なるのは日本イーライリリーで、業績を伸ばし続けていることから「（MR数は）多少の上下はあるが、この程度の規模で維持していく」と説明する。
新たなＭＲに変われるか問われる
日本市場の予見可能性を低めた薬価制度改革によりMR数は経営課題になった。制度改革は、薬剤費の伸びを抑えながら、新薬メーカーには新薬創出力を強化する事業構造を求めた形だが、そのためには利益創出は必須。新薬が小粒になる一方で、研究開発費が高騰する中では、コスト抑制が一層必要になり、過剰感のあるＭＲ数に目が向く。しかし、数だけではなく、活動のあり方が問われている中では本社は、生産性、効率性を高める新たなＭＲ活動を現場に迫る。MR数減少は、新たなＭＲ活動ができる人材の選抜、ふるいにかける要素もありそうだ。
結果の詳細はMonthlyミクス６月号に掲載しています（こちら）