Welbyは７月24日、同社の開発したPatient Support Program（PSP）が、聖マリアンナ医科大学が実施する進行・再発胃がん治療中の患者を対象としたオプジーボの前向き観察研究のePRO（電子的患者報告アウトカム）システムに採用されたと発表した。スマートフォンやタブレット端末に有害事象や日常の症状を患者自身が記録し、医師と共有することで、治療アウトカムの改善が期待されている。同社は観察研究を通じて、ePROの有用性を検証したい考え。

◎実臨床で利用可能なePROサービス19年12月開始

外来化学療法が増加するなかで、診療以外のタイミングで副作用を把握する必要性が高まっている。すでに海外では、ePROの活用によるQOLの改善、全生存期間（OS）の延伸が示された事例もあるという。

同社は研究利用を皮切りに、実臨床で利用可能なサービスを19年12月にも開始するなど、サービスの拡大を視野に入れる。患者自らが症状を記録、見える化することで、医療者と患者のコミュニケーションの円滑化に一役をかいたい考え。さらに、医療従事者が副作用を早期に発見・介入することを後押しし、治療アウトカムの改善に寄与することを目指す。

今回実施される研究は、オプジーボ単剤療法を行う進行・再発胃がん患者を対象に、患者が持つ電子デバイスを介して有害事象やQOLに関する情報を収集し、前向きに観察する。有害事象悪化によるQOL低下に対する影響を評価する。研究代表者は聖マリアンナ医科大学臨床腫瘍学講座・中島貴子教授、研究期間は2019年7月～21年1月まで。