新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、政府が様々なイベントの開催自粛要請を行ったのは２月26日のこと。これを前後して、多くの企業が従業員の在宅勤務を推奨し、慣れないテレワークを強いられることになった。製薬業界も、多くの企業がこれと同様の対応をとった。ＭＲも医療機関を直接訪問する活動を控えたが、多くはメールを活用し、医師へのコンタクトを継続した。一方で注目すべきは医療者側の対応だ。厚労省は２月28日付の事務連絡で、医療者の感染リスクを減らす措置として、慢性疾患等で受診する患者への電話や情報通信機器を用いた服薬指導を可能にした。日本保険薬局協会（NPhA）の調べでは、これによりFAX等通じた処方箋応需があった場合は約６割に及んだという。（沼田佳之）少なからず、新型コロナウイルス感染症に伴い、製薬企...