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医師の4人に1人が“リモート面談”経験 面談相手の8割超が担当MR MCI調べ

公開日時 2020/10/19 04:53
2020年4月~6月末に、医師の4人に1人がMRと“リモート面談”を行ったことがわかった。リモート面談の相手は「医師の担当MR」が84%と突出して多く、これまでトップだった本社勤務のリモート専任MRは16%にとどまった。また、「新薬の説明」や「最新の臨床試験結果の説明」に関しては今後、医師の5割前後がMRによるリアル面談で情報を得たいとの考えで、リモート面談の経験医師に限定すると、その3人に1人はリモート面談でもOKとの考えを示した。withコロナ時代の医師の情報収集手段や考え方が変わってきたといえそうだ。

文末の「関連ファイル」に、医師のリモート面談の利用実態や、面談相手上位20社、情報テーマ別(新薬、臨床試験結果、イベントやセミナーの開催案内等)の望ましい情報収集手段に関する資料を掲載しました。会員のみダウンロードできます。トライアル申込はこちら

調査は医薬品マーケティング支援会社のエム・シー・アイ(以下、MCI)が行ったもの。調査対象は製薬企業サイトや医療関係企業サイトを閲覧している医師で、有効回答数は5349人。調査期間は7月16日~28日。方法はインターネット調査。新型コロナの影響による▽疾患・薬剤情報の入手方法の変化▽疾患・薬剤情報を得る際に活用する情報チャネルの変化――などを把握する目的で調査した。結果は、「医師版マルチメディア白書2020年特別号」としてまとめた。

■リモート面談の相手企業 1位はファイザー

リモート面談は、「リモートコミュニケーション」「リモートディテール」「リモートMR」などとも呼ばれる。調査結果をみると、新型コロナの感染拡大に伴い多くの製薬企業で医療機関訪問を自粛し、医療機関側もより厳しい訪問規制をかけた今年4月~6月末に、医師の25.4%がリモート面談を利用した。20年4月調査、19年10月調査と直近2回の過去調査では、リモート面談の利用経験はいずれも16.5%だった。今回は10ポイント近く伸びたことになる。

リモート面談の相手企業を聞いたところ、1位はファイザーの19.0%、2位は日本イーライリリーの18.3%、3位はアストラゼネカの13.6%――で、外資系企業がトップ3を占めた。4位はエーザイ(12.7%)、5位は武田薬品(12.6%)だった。上位20社のうち外資系企業は13社、内資系企業は7社だった。

トップ5社を対象に、リモート面談の会話相手をみると、医師の担当MRが84.0%、MR以外の製薬企業の学術部門社員(MSL、MA含む)が19.0%、本社勤務のリモート専任MRが16.2%――となった。トップ20社を対象にみても、同83.4%、18.8%、16.4%――とその傾向は変わらない。

前回20年4月調査では、リモートの会話相手はリモート専任MRが50.1%と最多で、学術部門社員が37.2%、担当MRが35.5%――だった。コロナ禍との大きな環境変化により、今年4~6月に現場MRにリモート環境が一気に浸透したといえそうだ。

■医師の過半数 「新薬の説明」は対面訪問で

緊急事態宣言が解除された6月以降、製薬企業は訪問自粛を解除し始めた。訪問面談をする場合は、ほとんどの企業がアポイントを取得した上での訪問を行うことにした。

そこで医師に、製薬企業の訪問自粛解除後に、MRによる訪問面談を求めるかどうかを聞いたところ、「訪問による面談を求める」は34.2%、「訪問による面談を求めない」は34.1%――と真っ二つに割れた。「どちらともいえない」は31.7%だった。所属病院が「完全面会禁止」の医師を除く4401人の医師で再集計したところ、「面談を求める」は38.1%、「面談を求めない」は29.4%となり、訪問可能な状況下にあっても、訪問面談を求める医師は4割にとどかなかった。

一見すると、MRの存在価値そのものに疑問符が付きかねない結果だが、提供される情報別に、どのような方法で情報提供してほしいかの調査結果をみると、訪問面談で得たい情報と訪問以外の方法で得たい情報があることがわかる。

提供される情報として、▽新薬についての説明▽最新の臨床試験結果の説明▽疾患・薬剤に関する最新情報の案内▽(未処方含む)処方患者像や適量についての説明▽患者指導に関する説明▽講演会やWebセミナー等のイベント相談▽学会イベント・ネット講演会などの開催案内――の7項目を挙げた上で、▽訪問面談▽リモート面談▽メール▽電話▽MRからの情報提供はいらない――のどの方法で情報提供してほしいかを複数選択可で聞いた結果を見てみる。

訪問面談で提供してほしい情報の1位は「新薬の説明」で、医師の57.5%が訪問を求めた。2位は「最新の臨床試験結果の説明」(44.0%)となった。訪問面談よりもメールの方が良いとの項目の上位は「開催案内」や「イベント相談」となった。「開催案内」は、訪問面談で提供してほしいとの医師が27.3%だったのに対し、メールで良いは53.7%とダブルスコアの差がついた。「イベント相談」は訪問の31.5%に対して、メールが47.9%だった。

電話で良いとの回答割合は全7項目とも1~2%にとどまった。「MRからの情報提供はいらない」との回答割合は、「新薬の説明」以外の6項目で20~30%あった。

■リモート面談経験医は訪問面談のニーズも高く

リモート面談で良いとの回答割合は7項目とも10%程度だった。ただ、これはリモート面談の未経験医師が4分の3いる調査客体での結果であることに留意が必要だろう。

そこで、リモート面談の経験医師1357人にしぼって再集計したところ、リモートで提供してほしい情報の1位は「最新の臨床試験結果」(34.3%)で、僅差の2位に「新薬の説明」(33.2%)、3位は「処方患者像や適量についての説明」(29.3%)となった。

リモート面談の経験医師では、全7項目で、訪問での情報提供を求める割合も高かった。例えば、「新薬の説明」では、リモート経験医師の65%が訪問面談を求める意向を示した。「最新の臨床試験結果」も51%の医師が訪問を求めた。「MRからの情報提供はいらない」との回答割合は、7項目のうち5項目が1ケタ台で、最大でも「患者指導に関する説明」の15%となった。リモート面談の経験医師は、もともとMRから情報収集したい意向が高く、リモート面談はあくまで訪問面談の代替手段と捉えているとも考えられそうだ。
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