MSDのカイル・タトル社長は１月25日、同社のメディアセミナーで、オミクロン株による感染が急拡大するなかで、経口新型コロナ症治療薬・ラゲブリオについて、「できるだけ早く出せるよう、取り組みを加速させたい」と意欲をみせた。同社は政府と160万人分を供給することで合意しており、２月、３月に各20万人分を国内に供給するとしている。タトル社長は、「一番大事なことは契約内容をきちんと達成すること」と強調した。

ラゲブリオ（一般名：モルヌピラビル）は2021年12月24日に特例承認され、同社は翌25日から供給を開始している（関連記事その１、その２）。21年12月の段階ですでに20万人分を供給しており、22年４月以降にさらに100万人分を供給する予定。

タトル社長は、承認申請した21年12月の３か月前に当たる９月から同剤を「リスクをとって」輸入し、出荷準備を進めたと述懐した。そして、「オミクロン株の登場は想定していなかったが、医療現場にラゲブリオを供給できることは嬉しいことだ。なるべく早く必要とされる患者に届けたい」と話した。製品製造の最終工程（包装）が行われている埼玉県内の工場で「雇用を含めて取り組みを加速させたい。オミクロン株の中で最善を尽くしたい」とも述べた。

◎「内服薬をうまく使って入院患者を減らす」こと重要に　国際医療福祉大・松本主任教授

国際医療福祉大学医学部感染症学講座の松本哲哉主任教授も同日講演し、オミクロン株の急拡大による今後数週間における臨床上の課題のひとつは“高齢者の入院の急増”だと指摘した。３回目のワクチン接種に時間がかかっているなかで、早期に確定診断とリスク評価を行い、ラゲブリオなどの経口薬を外来診療で活用することで重症化による入院を抑制することの重要性を強調。これにより、病床を確保し、医療ひっ迫を軽減させることが可能だと訴えた。

松本氏は、オミクロン株の感染拡大が進むなか、若年層では無症候か軽症のケースが多い一方で、高齢者は重症化が進む「二極化」が起きていると指摘した。特に、オミクロン株に感染した80歳以上高齢者の７割近くは肺炎を発症すると説明。千葉県成田市にある同氏が勤務する病院でも、外来患者は急増しており、地域高齢者施設ではクラスターもみられていることを紹介した。

そのうえで、「今後おそらく入院患者が増える。内服薬をうまく使って入院患者を減らすことが、今後の影響や被害を少なくする一つのポイントと思っている」と述べた。なお、ラゲブリオは「妊婦又は妊娠している可能性のある女性」は禁忌となっている。


◎発症から原則５日以内投与　あらかじめ同意書にサインなど現場も工夫

ラゲブリオは、発症から原則５日間以内の服用が求められている。松本氏は自身の経験として、受診４日前に発症しているケースが少なくなく、確定診断・同剤服用まで「結構ギリギリ」であると説明した。そのため、同剤の適応となり、陽性の確率が高いケースでは、患者に療養なども説明し、あらかじめ同意書にサインをもらっていることを紹介した。