株式会社ABC代表取締役古川 隆（疾患啓発（DTC）研究会名誉顧問）疾患啓発（DTC）活動が普及してきて各社が積極的に疾患に関する情報提供活動を実施しています。たいへん喜ばしいことなのですが、果たしてその情報を患者は理解しているのでしょうか？製薬企業が有益な情報提供と考えていても受け取る側がそれを理解して活用できないことにはそもそもDTC活動としては成立しません。今回はその辺りを考えてみましょう。一般消費財とは違い医療や医薬品については情報を提供するサイド（医療者や製薬企業）と受け取る医療消費者との間には大きな情報格差があることが知られています。インターネットが発達した現在ではサイト上に多くの医薬に関する情報が溢れていますが、それらがすべて正しい情報とは限りません。またそれを見た者...