大塚製薬と日本アイ・ビー・エムは6月13日、中枢神経領域でIBMの人工知能Watsonを活用したデジタルヘルス・ソリューションを販売する合弁会社「大塚デジタルヘルス」を設立すると発表した。同社は、院内の電子カルテに入力された膨大なテキスト（文書）情報を自動的に統合・分析し、データベース化することで、統合失調症患者における症状変動のパターン化などを行い、入院初期段階から患者に見合った最適な治療・看護計画などに反映できるサービスの提供を行う。6月下旬から精神科領域で電子カルテの入った医療機関を対象に、共同開発したデータ分析ソリューション「MENTAT（メンタット）」の販売を開始する。

大塚デジタルヘルスが提供する「メンタット」と呼ばれるデータ分析ソリューションは、IBMの人工知能Watsonのテクノロジーをいち早く取り入れた。これまでの精神科医療では、患者の症状や病歴など重要な医療情報が数値化されておらず、電子カルテにも自由記述として蓄積されることが多かった。このため治療計画の作成においては、医師など医療従事者の経験の蓄積などがベースとなり、膨大なテキスト情報が十分には活用されていなかったという。

今回、両社が開発した「メンタット」は、膨大なテキスト情報を言語解析することができる。これをデータベース化することで、医療従事者が参照したい患者の症例を絞り込み抽出することが可能となる。具体的にはカルテデータの中から患者の入院長期化・再発に起因する患者情報を自動的に抽出することができる。さらに患者の症状変動をパターン化することで、患者個々に見合った治療計画や退院時期の判断に活用することができる。加えて、入院を繰り返す患者の傾向を定量的に把握することも可能になるなど、様々な場面で医療従者がきめ細かい医療サービスを提供するための判断材料にもなる。

現段階では、医療施設ごとに電子カルテが分断されているため、個々の病院での活用に止まる。将来的には、エビデンス情報を共有したり治療に反映したりすることで、治療結果の向上にもつながると期待される。

なお、大塚デジタルヘルス（本社・東京都千代田区）は6月17日に設立予定。資本金２億6700万円。持株比率は大塚製薬85％、日本IBM15％。代表取締役社長には清水泰喜氏が就任する。従業員は当初4人。