国がん AI活用で効率的な医薬品情報の提供目指す 木村情報とシステム開発

公開日時 2018/11/28 03:50
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国立がん研究センターは11月22日、医師から医薬品情報管理室(DI室)の薬剤師に寄せられる医薬品に関する問い合わせについて、膨大な量の医薬品情報の中から必要な情報を速やかに抽出し、提供を行うAIを活用したシステムの開発を開始したと発表した。国がんの東病院と中央病院、国立国際医療研究センター病院の3施設共有のデータベースを構築したうえで、2020年7月の実用化を予定する。国がんによると、施設ごとにデータベースを構築しているケースはあるが、施設の枠組みを越えて、データベースを構築するケースはめずらしいという。

システムには、製薬企業のコールセンター業務をサポートするAIを開発した木村情報技術(本社:佐賀県佐賀市)の技術を応用する。同社は、薬剤師が登録した使用方法や副作用など膨大な医薬品の情報を統一化する。これによりシステムでは、同じ意味でも言い回しが異なる質問などに対応できるようになるという。

医薬品の使用方法や副作用などについて、医師・看護師から問い合わせがあった場合、DI担当の薬剤師が、論文検索や製薬企業へ問い合わせるなどして対応している。一方、問い合わせ内容の重複も少なくなく、施設固有の問題ではないことから効率化の余地があった。複数の施設間で連携することで効率化が図れるほか、多くの情報の集積で、システムの質が向上すると期待が寄せられている。

2018年7月から19年6月にかけては、国がんと国立国際医療研究センターで連携してシステム整備を進め、19年7月以降、実証実験に移る。20年以降は実用化を進め、さらなる施設数の拡大を予定する。

将来的には、病棟薬剤師がタブレット端末やスマートフォンで活用できる仕様を見込む。国がんでは、「DI室に人員が配置できない中小の病院では大きなメリットがあるのではないか」とコメントしている。


 

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