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かゆみに悩むビジネスパーソンの2人に1人が「仕事に支障あり」

公開日時 2009/10/15 04:01

かゆみに伴う皮膚疾患に悩む30~40代のビジネスパーソンの2人に1人が、かゆみが仕事に支障を及ぼしていると感じている―― こんな調査結果をインペアード・パフォーマンス ゼロプロジェクト(代表=谷内一彦・東北大大学院医学系研究科教授)がこのほどまとめた。厚労省によると国内のアレルギー性皮膚疾患の有病率は全人口の16.4%とされるが、アレルギー性皮膚疾患によるかゆみが仕事にどの程度影響するかを解明した調査は、これまで行われていなかったという。

調査は、かゆみを伴う皮膚疾患に悩む30代と40代の男女ビジネスパーソン各258人、合計1032人を対象にインターネットで実施した。調査期間は9月1日と2日。

その結果、「仕事に支障がある」との回答は52.2%で、9割以上が「かゆみによる支障」だった。支障があると回答した人に具体的な支障の内容を聞いたところ、「集中力、判断力の低下」が86.9%と最も高く、「イライラする」75.6%、「作業能率の低下」63.6%が続いた。また、4人に1人は仕事を休んだ経験があったほか、「重要な会議で集中できずにプロジェクトを外された」や仕事のミスにつながったなど深刻な事例もあった。同プロジェクトは、「かゆみが労働生産性に影響を与えるだけでなく仕事の内容や質、サービスにまで影響を及ぼしている実態が浮き彫りになった」としている。

また、今回の調査では自由回答で「かゆみが治るとしたら幾らまで支払うか」をたずねたところ、最高金額は1千万円、平均金額は7万2351円。最も多かった回答は1万円以上3万円未満の24.8%だった。

同プロジェクトは抗ヒスタミン薬を服用することで無自覚なままに集中力や判断力、作業能率が低下してしまう状態「インペアード・パフォーマンス」(気付きにくい能力ダウン)の認知・啓発を目的に09年1月に発足した任意団体。賛同団体として日本アレルギー協会などが名を連ね、サノフィ・アベンティスが協賛企業となっている。

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