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脳卒中予防 行政、保険者、医療の連携で心房細動の早期発見を 日本脳卒中協会とバイエル薬品が提言

公開日時 2014/06/06 03:52
日本脳卒中協会とバイエル薬品は、「脳卒中予防への提言―心原性脳塞栓症の制圧を目指すために」を発表し、地域の行政と保険者、医療提供者が連携して心房細動による脳卒中の予防に取り組むことを提案した。▽心房細動の早期発見▽健康診断で心房細動を指摘された後の受診率向上▽適切な抗凝固療法の推進――を地域一体で行うことを求めた。
 
提言は、両者が共同で実施する「心房細動患者による脳卒中を予防するプロジェクト(TASK-AF)」の一環で行われたもの。心房細動の早期発見では、特定健康診断・後期高齢者健康診断での心電図検査の推進や、スクリーニングの促進などを求めた。患者の大半を占める高齢者で、十分に心電図検査が実施されていないことから、国による環境整備が必要だとした。健診後の受診率向上では、自治体・保険者によるレセプトデータを活用した個別受診勧奨を求めた。
 
適切な抗凝固療法の推進は、▽かかりつけ医、循環器専門医間の医療連携、▽患者への情報提供--を求めた。特に、地域医療における連携パスなどを通じた医療連携推進の重要性を強調。服薬アドヒアランス向上や副作用管理の観点から、病院・薬局薬剤師を組み込むことで、治療の効果を高める必要性も示した。
 
今後は、秋田県、京都市伏見区の2地区でパイロットプログラムをスタートする予定。秋田県は、地域一体の取り組みを進めるにあたり、拠点となる秋田県立脳血管研究センターが行政と連携しやすい立場にある。一方、伏見区は伏見心房細動患者登録研究(Fushimi AF Registry)により心房細動発症データが蓄積されていることから、プログラムの効果を測定しやすい環境にある。この結果を踏まえてモデルを構築し、全国に発信していく。
 
日本脳卒中協会の中山博文事務局長(写真)は「行政と保険者、医療提供者等が一体的に取り組みを行う新しい試み」と説明。その成果として、「心房細動による脳梗塞を予防し、患者さんやご家族、社会・経済的な負担を軽減する」ことを目指す考えを示した。
 
 
 

 

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