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2014年 人員削減数トップは米アムジェンの4000人に

公開日時 2015/04/14 03:50

製薬企業の人員合理化の波は、大手製薬企業からベンチャー企業にも押し寄せてきているようだ。一方で、近年は一時に比べ、大手製薬企業の人員合理化はひと段落といった格好だ。米医薬専門誌「Fierce Pharma」4月7日号(電子版)は、2014年の人員削減数トップ7社を報じた。


人員削減数が最も多かったのは、米アムジェンの4000人、2位はスイス・ノバルティスの2283人、3位は米・アラガンの1500人、4位は英グラクソ・スミスクライン(GSK)の1077人、5位は独・ベーリンガーインゲルハイム(BI)の900人、6位は英アストラゼネカ(AZ)の550人、7位はアイルランド・アクタビス社の390人。2011~13年は各社でグローバルに大幅な合理化の実施が発表され、年平均3万人を数えていたが、14年は、減少傾向に転じた。


米有力アナリストは、アムジェン社は、過去10年間で研究開発(R&D)に300億ドル投資したが、製品売上は150億ドルの増加にとどまり、合理化を迫られたと指摘している。アムジェン社のBob Bradway CEOは当初、研究所や工場などで全従業員の15%(2900人)を削減すると発表したが、その後、これでは不足として1100人を追加した。18年までに150億ドルの削減を目指している。



アラガンは14年7月に全世界の従業員の13%に当たる1500人を解雇するなど経費削減策を発表した。しかし、カナダ・Valeant社からの敵対的買収を交わす戦略のひとつとして、企業価値の向上により、買収価格の引上げが目的だったと同社幹部は後日明らかにしている。ただ、人員削減のR&D力への影響を懸念する投資家に対しては、影響がないということを改めて断言せざるを得なかった。


Valeant社からの買収をうまく回避したアラガンはその後、アクタビス社による買収を承諾、その後吸収されたが、アクタビス社は社名をアラガンとしてスタートを切った。合併により、従業員数は1万1500人から2万5000人へと膨れ上がった。同社は、18億ドルの経費削減を目指しており、一層の人員削減は必至とみられている。


GSKは、呼吸器疾患治療薬Advair(日本製品名:アドエア、一般名:フルチカゾン/サルメテロール配合剤)が特許切れ後も、デバイスの向上で後発品からの浸食を食い止めていた。実際、欧米では特許切れ後もパテントクリフが遅れ、これに救われたが、ついに同剤の売上も下降局面に入ってきた。同社Andrew Witty CEOは、昨年10月に今後3年で16億ドルの経費削減を行うと発表。14年12月には、米ノースカロライナ州リサーチトライアルグルパークの研究施設から人員削減を開始し、900人の研究者らが削減された。そのほか、全米の営業部門などでも人員削減が予定されている。
 
 
 
 

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