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開発途上国でがん患者増加 IFPMAが治療アクセス向上を支援

公開日時 2016/02/16 03:50

開発途上国(中・低所得国:LMICs)におけるがんの発症例は、今後20年以内に毎年2200万例に達すると予測される中で、開発途上国のがん治療薬へのアクセスが課題として浮上してきている。現在、がんスクリーニングや検査、治療へのアクセスが限定されているLMICsでは、今後、適切な予防策がないとがんにおける死亡率は異常に高くなることが予想される。


国際製薬団体連合会(IFPMA)は、そのような事態を回避するための取り組みを始めている。IFPMAとその会員は、「非感染症(NCD)の予防・管理のための行動枠組み」(Framework of Action for the Prevention and Control of Non-communicable Diseases)のなかで、世界保健機関(WHO)が目標として定めている、2025年までにがんや他の非感染症による早死にを相対的に25%減少させることに各国が到達するように支援を行っている。IFPMAが2月4日発表した。


IFPMA会員は、現在、3000を超えるがん治療薬のプロジェクトに関わっている。そして、1980年以降のがんにおける生存率の83%は、これらプロジェクトから生まれた最近の改善された治療法の寄与による。


IFPMAは、従来のこのような患者への貢献を今後はLMICsでも展開していく考えだ。具体的には、各国の政府や学会、医療従事者、市民団体などと連携を密にして、がん治療へのバリアを取り除くことを試みる。


IFPMAのLMICsに対する計画では、ロシアにおける頭頸部がんのスクリーニング普及のために頭頸部がんの認知度の向上や東欧から東アフリカにおけるがん診断の向上を目的として医療従事者に対する教育プログラムなどが含まれている。また、がん治療の質の向上のために、LMICsにおける医療インフラの整備を目的として学術団体や病院と連携したり、治療アクセスを改善するために各国保健省とアクセス計画を策定することを支援するなどを行っている。
 

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