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GSK・CEO退任の裏に多角化事業への批判 ノバルティス・Epstein部長が候補か

公開日時 2016/03/23 03:50

英グラクソ・スミスクライン(GSK)のAndrew Witty CEO退任表明の裏には有力アナリストらからの同社の多角化事業への批判があったようだ。英一般紙「The Telegraph」や「SKY News」(3月17日付)が報じた。

ロンドン市シティ(証券街)のファンドマネジャーNeil Woodford氏は昨年、GSKに対して、同社の大幅な事業再編を計画するよう求めた。同氏の提言では、GSKのHIV薬事業(ヴィーヴヘルスケア)、消費者向け製品事業および皮膚科事業(Stiefel)を売却し、医療用医薬品とワクチン事業のみを残すというものだ。残す事業は「現在の株価以上の価値がある」と評価している。

Woodfords氏は、「SKY News」の取材に対して、GSKは、「新しい両眼が必要」なので、外部からCEOを招聘することを無視してはいけないと指摘した。要求はHampton会長に圧力をかけているとみられ、すでに候補者を探すようシティのスカウト業Egon Zehnder氏に指示したと見られている。

Hampton会長は、17日に発表したWitty CEO退任についての声明で、「後継者を指名するプロセスに今から着手する」と述べた。英メディアは、外部からの招聘については、早くもスイス・ノバルティスのDavid Epstein医薬品事業部長の名前を挙げている。

Axa InvestmentsのRichard Marwood氏も同社の事業切り離しに賛同する1人である。同氏は、「君が白紙を持っていたら、こんな会社を決して設計しないだろう」と厳しく批判する。「昨年、Hampton会長と話したが、会長は構造的な問題があることを承知していたが、戦略的に考える必要があるが、まだ、仕分けする段階にはないと語っていた」と回顧する。

Witty CEOは、事業の多角化を一つの事業における不安定さをカバーする「緩衝器」と考える提唱者だった。今年2月の決算発表でも、事業再編に向かうとの観測については否定していた。

しかし、「The Telegraph」は、2017年に同CEOがGSKを去った後、新しい指導者のもとで変化が起きるかもしれないと見通している。
 

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