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中外 外来がん患者の副作用早期発見へ 主治医含む多職種連携SNSに体調など投稿

公開日時 2017/04/05 03:51

中外製薬と日本エンブレースは4月4日、外来がん治療で課題となる副作用の早期発見と対策につなげるため、患者が日々の服薬状況や自覚症状・体調などを、主治医を含む医療介護従事者専用完全非公開型SNSに投稿できる「服薬適正化支援アプリ」の試行運用を始めたと発表した。SNSは日本エンブレースが運用し、全国189の医師会が正式採用している「MedicalCareStation」(以下、MCS)を用いる。服薬支援アプリと完全非公開型SNSを連動させて運用する取り組みは国内製薬業界で初めてという。

17年下期に、副作用マネジメントに効果的な取り組みかどうか、医療従事者の負担はどうか、使いやすいか――などを検証する予定。

外来がん治療では、患者が副作用があっても服薬し続けることで副作用が重篤化し、結果、次回受診時で治療継続ができなくなることがある。これを回避するには副作用の早期発見と対策が重要となる。患者が自覚症状などについて医療従事者と速やかにコミュニケーションが取れることが解決策のひとつになることから、今回の取り組みに至った。

■ゼローダの大腸がん・胃がん術後補助化学療法で試行

試行運用は、自覚症状が比較的みられる抗がん剤ゼローダで大腸がん・胃がんの術後補助化学療法中の外来患者を対象にする。主な副作用として手足症候群、悪心、下痢などがある。試行運用は「一部の基幹病院」で16年11月から始めたが、参加施設数や対象患者数など詳細は開示していない。

試行のイメージとしては、患者は主治医からMCSや服薬支援アプリの説明を受けて利用に同意した上で、患者は同アプリに朝晩の服用錠数や体調などを入力・チェックするなどして送信ボタンをクリックする。そうすると、この情報を共有する主治医、薬剤師、看護師らで構成するグループに入力内容が自動表示される。そして主治医らが「体調がすぐれませんか?どのような具合ですか?」などと患者とコミュニケーションできるといった具合だ。日常で起きていることをより正確に、シンプルに医療従事者に伝えられる仕組みといえそうだ。

中外は患者と医師らとのコミュニケーションの内容を見ることはできない。ただ、コミュニケーションの流れの中で既知、未知にかかわらず副作用情報があった場合は、従来と同様に、MRを通じて報告を受けることになる。

両社は、「今回の試行は、対象となる基幹病院において倫理審査委員会の承認に基づき、利用者を限定して開始された」とし、「本アプリは多職種連携SNSをプラットフォームとして運用する方式であるため、試験的実施の検証後、多くの医療機関で容易に導入可能な仕組みになっていることも特色のひとつ」としている。検証結果によっては、中外はゼローダ以外での導入も視野に入れている。また、患者貢献の面から、主導的にこの仕組みを社会インフラとして整備し、他社製品でも活用できるようにすることにも前向きな姿勢をみせている。

MCSは、地域包括ケアシステムで課題となる医療介護従事者間の連携をサポートするもの。無料で利用できる。13年7月からサービスを開始し、全国2万4000軒の医療関連施設で利用され、4月4日現在で189の医師会で正式採用されている。

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