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21年1月 インフルエンザ患者数 直近5年平均の1000分の1 「流行なく春を迎えるかも」

公開日時 2021/02/16 04:51
新型コロナウイルスとインフルエンザのダブルパンデミックが懸念されていたが、2021年1月もインフルエンザの流行入りは確認されなかった。調剤レセプトベースで実際の処方動向を把握・分析する医療情報総合研究所(通称:JMIRI、読み:ジェイミリ)のデータによると、1月のインフルエンザ患者数は、16年~20年の直近5年間の1月平均と比較して1000分の1にとどまった。インフルエンザ患者数は例年、1月に急増し、2月にピークを迎えるが、今シーズンは20年12月より21年1月の方が患者数が少なかった(12月141人、1月87人)ことも確認された。

JMIRIは、1月時点でインフルエンザの患者数は増加せず、かえって12月から減少に転じたことから、「今シーズンはインフルエンザが流行することなく春を迎えるかもしれない」と分析している。

今回の分析に用いた「インフルエンザ患者数」は、院外調剤薬局で調剤可能なオセルタミビル、ザナミビル、ラニナミビル、バロキサビルを処方された患者のこと。同社データによると、16年以降の1月のインフルエンザ患者数は、16年2万7129人、17年8万5539人、18年12万6445人、19年15万402人、20年5万1997人、21年87人――で、21年のインフルエンザ患者が極端に少ないことがわかる。

■救命救急科 1月の受診患者数、前年同月比52%減 医療現場のひっ迫反映か

1月は、新型コロナの感染拡大により、2回目の緊急事態宣言が発令された。同宣言の影響で、1月は1回あたりの平均処方日数は前年同月比15%増、受診患者数は同13%減となった。この受診者数の減少幅は、20年4~5月の1回目の緊急事態宣言時に次ぐもので、1回目の宣言解除後の20年6月以降で最も低い水準となった。受診抑制の状況を地域別にみると、宣言の出ている地域にとどまらず、全国的に受診者の減少傾向がみられた。

診療科別の受診者数をみると、20年12月に比べて21年1月に減少した診療科が多かった。その中でも救命救急科の減少幅は最も大きく、12月は前年同月比40%減だったものが、1月は同52%減となった。

1回目の宣言時にも救命救急科は患者数が大幅に減少し、20年4月は前年同月比35%減、5月は同39%減だった。これは外出自粛などによる事故などの発生件数の減少の影響が考えられた。2回目の宣言では外出自粛の傾向はそれほど強くない。このためJMIRIは、「新型コロナの感染者の急増により、救命救急科の受け入れを制限せざるを得ない医療機関も多かったことが想定され、医療現場のひっ迫具合を反映した結果かもしれない」と分析している。

救命救急科に次いで受診抑制の影響が大きかったのは小児科で、1月に前年同月比38%減だった。耳鼻咽喉科は3番目に影響が大きく、同26%減だった。
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