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肥満症治療薬の国内市場 2040年に466億円 最適使用推進GLで市場は緩やかに拡大 富士経済

公開日時 2025/12/24 04:51
肥満症治療薬の国内市場(適応外処方の製品除く)は2040年に466億円になる――。このような市場予測を富士経済がまとめた。これまで国内の肥満症治療薬は、食欲抑制剤・サノレックス(一般名:マジンドール)や一部の漢方薬に限られていたが、24年2月にGLP-1受容体作動薬・ウゴービ(セマグルチド)、25年4月に同作動薬・ゼップバウンド(チルゼパチド)が相次いで発売された。富士経済の予測によると、市場は24年7億円、25年27億円と立ち上がり、30年に178億円、35年に346億円、40年に466億円――に拡大する。

ウゴービやゼップバウンドは、適使用推進ガイドラインによって保険適用の要件(施設、医師、対象患者など)が定められている。富士経済は、25年までの動向について、「ガイドラインによって医療施設は一定規模以上の病院でなければ処方することが難しく、処方が制限されていることから、市場は拡大しているものの、その伸びは緩やか」と分析した。なお、23年時点ではサノレックスが市場の100%を占めていたが、25年には同剤が16.1%まで低下し、ウゴービとゼップバウンドを合わせたGLP-1受容体作動薬が83.9%を占める見込みだ。

26年以降については、「今後当面は最適使用推進ガイドラインにより処方が慎重に行われ、市場は緩やかな拡大が続くとみられる」と分析した。年度別の推移は、25年の27億円から、26年41億円、27年54億円、28年69億円――と増加すると予測している。

中長期的な展望は、現在のGLP-1受容体作動薬2剤にとどまらず、新製品の登場や肥満症に対する社会的な意識の変化、治療患者の増加などが追い風になると指摘。処方環境の整備も期待されることから、市場は拡大を続け、29~30年に市場は100億円台に到達した後、40年には466億円になると分析した。
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