東和薬品は12月21日、ハードウェア系ＩＴベンチャーのFOVE社（東京都港区、唐木信太郎社長兼CEO）との連携のもと、FOVEが開発した視線追跡型ＶＲデバイス「認知機能セルフチェッカー」の医療現場への普及を本格的に開始したと発表した。認知機能セルフチェッカーは、ＶＲ による映像刺激と高精度な視線追跡技術を組み合わせ、視線・眼球の動きを解析する手法により約５分で認知機能の状態を評価できる。健常時から定期的に自身の認知機能の状態を把握することで、認知機能低下の予防につなげていくことを目指す。

日本の認知症患者数は2025年に730万人に達すると予測され、認知症の前段階であるMCI（軽度認知障害）を合わせると著しい増加が見込まれている。認知症予防には、MCI段階における早期発見の重要性が指摘されており、認知機能の状態変化を評価・把握し、健常な段階から適切な予防策を実践することが重要といわれている。このような社会課題に対して両社は、「『認知機能セルフチェッカー』の更なる普及を通じて、社会課題の解決に寄与する」としている。

これまでのFOVEと筑波大学との共同研究により、医療機関などで多く利用されている既存検査法の「MMSE」「MoCA-J」と、認知機能セルフチェッカーでの測定法による結果に高い相関性が得られ、簡便に認知機能の状態評価が行えるサービスとして有用であることが示唆されているという。既に複数施設への導入実績がある。