株式会社ABC代表取締役古川 隆（疾患啓発（DTC）研究会名誉顧問）以前このコーナーで「DTC活動推進のための組織形態」を考えました。社内でDTCを推進するためにはどのような組織形態をとったとしても組織の中に担当者が必要になります。最初からDTCについてベテランの人はいないので何らかの教育が必要になります。今回はその辺りを考えてみましょう。先日いつものように『医療用医薬品の販売情報提供活動調査事業報告書令和７年』が公開されました。その内容は業界紙誌が報じていますのでここで詳しく解説するつもりはありません。最後のまとめの部分を読むと「ＭＲの資質や、製薬企業によるＭＲ教育不足に起因すると思われる不適切事例が散見された。」という記述がありました。続けて「本事業の事例検討会でもＭＲの知識や...