塩野義製薬とFRONTEOは9月3日、ＡＩと会話することで「あたまの健康度」を測るウェブアプリケーション「トークラボKIBIT」を開発し、提供を開始した。FRONTEO独自の自然言語処理ＡＩ・KIBITを活用して、ＡＩとの会話を解析。記憶・言語理解・情報処理の働きを指標に「あたまの健康度スコア」として表示する。FRONTEOの豊柴博義取締役CSOは「スマホ一つでいつでもどこでも気軽に使える。繰り返し使うことで早期に脳の健康状態を把握して、健康維持につなげてほしい」と述べた。両社では同様のＡＩを用いて認知機能を検査するＡＩプログラム医療機器についても臨床試験を進めている。

FRONTEOのＡＩ・KIBITは既知の文献情報から記載のない未知の関連性を発見する「非連続的発見」を強みとする。トークラボKIBITでは、年齢とともに表現の豊かさなどが変化する言語密度に着目。ＡＩとの会話から文脈的なつながりや語彙の多様性などを解析し、記憶・言語理解・情報処理の働きを総合的な指標としてスコア化して表示する。実際には、ＡＩと600文字分（10分程度）の会話をすることで、Ａ~Ｃの3段階の判定結果を表示。同時に行動変容や生活習慣の改善につながる情報も提供していく。監修をつとめた慶應義塾大学の三村將名誉教授は「ＡＩを使うことで、通常は見出せない変化がわかる。家族や本人が気付く前にスコアとして見える点が大きなメリットではないか」と述べた。

現時点では一般向けのサービス提供はなく、BtoBでの展開を予定しており、10月から日本生命の保険商品の付帯サービスとして提供される。このほか、生命保険や銀行、運転免許センターなどでの活用を見込んでおり、塩野義製薬の三春洋介執行役員DX推進本部長は「将来的にはさまざまな場面に展開の余地がある製品。ニーズや要望を見定めて改良しながら幅広い方々にお届けしていきたい」と述べた。

◎医療機器としての臨床試験も進行中　認知症の診断支援向けに開発

塩野義製薬とFRONTEOは2024年2月、認知症とうつ病の診断支援ＡＩプログラム事業に関する戦略的業務提携契約を締結。患者と医療従事者の会話データを解析し、認知機能低下の可能性の有無を判定する「会話型 認知機能検査用AIプログラム医療機器（SDS-881）」の開発を進めている。25年2月に厚生労働省のプログラム医療機器調査会で優先審査対象品目への指定を受けており、臨床試験を経て、26年度の承認取得を目指す。なお、今回のサービスも基本的には同様のＡＩを活用しているが、非医療機器のため、受診勧奨や疾患リスクの判定などは行わない。