住友ファーマと栄研化学は12月15日、企業や自治体の環境情報開示に取り組む国際的非営利団体CDPから、CDP2025「気候変動」で最高評価となるAリストに2年連続で選定されたと発表した。CDPは、企業の環境への影響に関する情報開示を促し、温室効果ガス削減や水資源、森林保護への取り組みを評価するもので、投資判断の重要な指標の一つとされている。

住友ファーマは、持続可能な社会の実現に貢献し、持続的な企業価値向上を目指す「サスティナビリティ経営」を掲げ、重要課題の一つに「環境への取り組みの推進」を位置づけている。同社は、「気候変動などの環境問題は人々の健康で豊かな生活を脅かす地球規模の重大な課題だ。当社グループは引き続き環境への取り組みによって環境問題の解決に貢献するとともに、持続可能な社会の実現に貢献し、持続的な企業価値の向上につなげる」とコメントしている。

栄研化学は、22年4月に公表した「EIKEN ROAD MAP 2030」で、「気候変動への対応」をマテリアリティの一つとして掲げ、2050年のカーボンニュートラル実現に向け取り組みを進めている。「今後も当社グループは、“ヘルスケアを通じて人々の健康を守ります。”の経営理念のもと、サスティナビリティ方針に基づき、気候変動への対応をはじめとしたESGの取り組みを強化していく」としている。