出荷調整品や欠品に伴う代替薬の選定において、９割以上のケースで薬局側の在庫状況を踏まえた提案が採用されている――。薬剤師専用コミュニティサイトを運営するヤクメドの調査で、このような実態が明らかになった。現場の在庫状況を把握する薬局側からの提案を、医師が柔軟に了承する形での連携が定着しつつあることがうかがえる。

ヤクメドの会員薬剤師281人を対象に、「代替薬を選定する際、メーカーや銘柄の決定権は実質的に誰が持っているか」を聞いたところ、「薬局側（薬剤師）の判断で決めている」が48.8％、「医師に提案するが、基本的にはこちらの提案が通ることが多い」が45.2％に達した。両者を合わせると94.0％に上った。

ヤクメドによると、代替薬選定のポイントは、▽安定供給の状況、▽医薬品卸との関係性――が大きく、薬局長や管理薬剤師が実情を判断し、代替銘柄を選定・提案するケースが多いという。一方、「医師からの銘柄指定が厳しく、薬局側の裁量は少ない」は3.2％にとどまったが、この点については「精神疾患などでは変更提案を許容いただけないことはある」としている。

◎処方変更（銘柄変更）に対する医師の理解度 「『あるもので良い』と柔軟に対応」が66.9％

出荷調整や在庫不足による処方変更（銘柄変更）に対する医師の理解度では、「協力的で、『あるもので良い』と柔軟に対応してくれる」が66.9％と最多。「基本的には応じてくれるが、特定のメーカー指定などで難航することがある」（22.4％）を合わせると、約９割の医師が薬局側の事情に理解を示していることも確認できた。なお、「理解が得られず、『探してくれ』と言われることが多い」は9.6％だった。

ヤクメドは、薬剤師の視点から医薬品流通問題の実態を把握するため、会員薬剤師３万4000人を対象にウェブ調査を行った。調査期間は２月19日～３月１日。有効回答数は281人で、一般社員と管理職が概ね半数ずつを占める。