記事一覧名

あなたにオススメ!
プレミア会員限定コンテンツ一覧

カスタマージャーニーとシナリオ
原暢久

カスタマージャーニーとシナリオ

New2026/04/01
前号においてアフターデジタル構造下でのAIを組み込んだオムニチャネルを作るためには中期計画でクロスチャネルから始めて徐々にAI部分を熟成させていく必要があり、その際に重要になるのがカスタマージャーニーの設計とシナリオの設定である旨を記した。
「Chugai Value Delivery Principles」が描く姿
 

中外製薬 バリュー・デリバリー3本部の挑戦(前編)

New2026/04/01
中外製薬は2025年12月に、営業(MR)、メディカルアフェアーズ、医薬安全性の3本部連携による行動指針「Chugai Value Delivery Principles」を策定した。
欧米系メガファーマの対米投資 総額4000億ドル規模に拡大

欧米系メガファーマの対米投資 総額4000億ドル規模に拡大

New2026/04/01
欧米系メガファーマによる対米投資の総額が4000億ドルを超えたことが分かった。トランプ大統領による最恵国待遇制度(MFN価格)による薬価引下げに加え、対米投資と引き換えに関税障壁の猶予を企業側に迫っている。
「順次保険給付から外すべき」、「ルール導入が妥当と認識できない」と意見二分

OTC類似薬の薬剤自己負担見直し

New2026/04/01
2027年3月の施行に向けて、OTC類似薬の薬剤自己負担の見直しの制度創設に向けた議論が進められている。製薬各社に所感を尋ねたところ、該当製品のない企業からは「順次、使用に問題が少ないものから、保険給付から外すべき」(外資)など積極論が飛び出す一方、「ルールの導入自体が妥当なものと認識できない」(内資)と強く反発する企業も。
原価計算方式の開示度向上 総合的な議論を求める声も
次期薬価制度改革の焦点

次期薬価制度改革の焦点

New2026/04/01
2026年度薬価制度改革骨子では、原価計算方式における開示度の取り扱いと革新的新薬の評価方法について、「次期薬価制度改革において、引き続き検討すること」とされ、継続課題とされた。ミクス編集部は今後の議論に向けた考えを製薬各社に聞いた。
外資系企業の44% 日本での開発計画・申請時期を懸念
米トランプ大統領の「MFN価格」の日本への影響

「MFN価格」の日本への影響

New2026/04/01
米トランプ大統領は、欧米系の大手製薬企業17社に対して関税障壁の猶予として最恵国待遇(MFN価格)制度の導入に関する書簡を25年7月末に送付した。
抜本的見直しを 平均乖離率縮小で「実勢価改定あり方議論すべき」
27年度薬価改定

平均乖離率縮小で「実勢価改定あり方議論すべき」

New2026/04/01
「令和9年度の薬価改定を着実に実施する」――。25年末の上野厚労相・片山財務相の大臣折衝の合意事項にはこう明記された。すでに27年度薬価改定の実施は既定路線となっているが、製薬業界は一貫して中間年改定廃止の旗を降ろしていない。
26年度薬価改定・データ編
主要製品の改定率一覧

26年度薬価改定・データ編

New2026/04/01
ミクス編集部は製薬各社を対象に2026年度薬価改定影響に関するアンケート調査を実施した。回答社数は60社。会社全体の改定影響率や直近の長期収載品比率、革新的新薬薬価維持制度(略称PMP、旧新薬創出・適応外薬解消等促進加算)や不採算品再算定などの品目数を聞き、整理した。
名称変更に「否定的」 SPA-SSSは6割 PMP4割
新薬創出等加算・特例拡大再算定

名称変更に「否定的」 PMP4割 SPA-SSSは6割

New2026/04/01
26年度薬価改定では、市場拡大再算定の特例(特例拡大再算定)を持続可能性特例価格調整(SPA-SSS)、新薬創出等加算が革新的新薬薬価維持制度(PMP)に変更する。
最低薬価の引上げ、共連れ廃止に「ポジティブ」の声集中
経営への影響

最低薬価、共連れ廃止に「ポジティブ」の声

New2026/04/01
ミクス編集部が2026年度薬価改定について、経営上最もポジティブに受け止めた点を尋ねたところ、トップは15社が回答した「最低薬価の引上げ」だった。
バナー

広告

【MixOnline】アクセスランキングバナー
【MixOnline】ダウンロードランキングバナー
記事評価ランキングバナー
バナー(バーター枠)

広告