東北地方太平洋沖地震で、被災地域の工場、営業所の業務に影響が出ている。

大手医薬品卸のメディパルホールディングス、アルフレッサホールディングス、スズケン、東邦ホールディングスは３月14日、東北地方太平洋沖地震による自社への影響と今後の対応について発表した。

医師限定コミュニティサイト「MedPeer」を運営するメドピアはこのほど、受け持ち入院患者数の上限に関する意識調査結果を発表した。

サノフィ・アベンティスは３月11日、持効型溶解インスリンアナログ製剤ランタスの市販後使用成績調査（ALOHAスタディ）の結果を発表した。

厚生労働省は、ドラッグ・ラグ改善するため適応追加をするよう企業側に要請していた２製品を承認した。

2型糖尿病患者に、ARB・オルメサルタンを投与することで、糖尿病性腎症への発症を抑制することが分かった。一方で、オルメサルタン群で有意に致死性心血管イベントの発症率が高いことも報告された。欧州で行われた「ROADMAP（Randomized Olmesartan and Diabetes Microalbuminuria Prevention）」試験の結果から分かった。3月10日付の医学誌「The NEW ENGLAND JOURNAL of MEDICINE」に掲載された。

帝國製薬は３月10日、藤岡実佐子代表取締役が新社長に内定したと発表した。

膵臓がん患者支援団体パンキャンジャパンは３月10日、膵臓がん治療薬として欧米では標準的に用いられているエルロチニブ（商品名タルセバ、中外製薬）について、日本でも早期承認を求める要望書を厚生労働省に提出したと発表した。

中外製薬は３月10日、抗がん剤ハーセプチン（一般名：トラスツズマブ）に「HER2過剰発現が確認された治癒切除不能な進行・再発の胃がん」の効能・効果を追加する承認を取得したと発表した。