【MixOnline】記事一覧2
「MR認定要綱」公布 訪問時のバッジ着用は義務
MR認定センターが「MR認定要綱」公布

適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”と位置づけ

2020/10/31
MR認定センターは10月23日、「MR認定要綱」を公布した。要綱の第1条には「MRが患者志向に立ち医薬品の適正使用に必要な情報活動を行う“専門家”として、生涯にわたり資質の向上が図られ、もって国民の保健衛生の向上に貢献することを目的とする」との文言を掲載した。
ポストコロナ時代のデジタル活用最前線
大日本住友のiMRとvMR

ポストコロナ時代のデジタル活用最前線

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、製薬各社のMRは在宅勤務や外勤自粛を経験した。5月末に政府の緊急事態宣言が全面解除され、徐々にMR活動も正常化に動き出した。
オンライン診療経験医師の4割超 MRとのリモート面談に抵抗なく
MRとのリモート面談に抵抗なく

オンライン診療経験医師の4割超

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は、医療機関訪問を前提としていたMRの活動のあり方を変えた。医師を“アポなし訪問”して面会することは感染拡大防止の観点からNGとなり、MR活動はいま、アポイント面談や、リモート面談を含むデジタル活用が主軸になりつつある。
MR活動の主戦場はリモートに
チャネル多様化にどう対応するか

MR活動の主戦場はリモートに

2020/07/31
新型コロナウイルス感染症の第2波、第3波が今秋以降に到来するとの警戒感から、医療機関側が引き続きMRの院内活動の自粛を要請するケースが散見されている。
疾患啓発綱領 6つの「行動基準」を明記
疾患啓発(DTC)研究会

疾患啓発綱領 6つの「行動基準」を明記

2020/07/31
疾患啓発(DTC)研究会はこのほど、「疾患啓発綱領」を策定した。近年のインターネットの普及により、患者やその家族が疾患に関連する情報についてネットを通じて入手するケースが増加している。
DTC活動は企業視点でやってはいけない
疾患啓発研究会 高橋義宣・綱領策定委員長

DTC活動は企業視点でやってはいけない

2020/07/31
本研究会は、疾患啓発活動について、正しい知識を習得し、関係法令や業界内自主規範等を理解した上で健全な方向に進んでいくための情報交換の場が必要との考えから2011年に創立された。
5つのビジネスエリアに特化 31の承認目指す
武田薬品 岩﨑真人・取締役JPBUプレジデント

ビジネス変革を実現するリーダー育成に投資

2020/07/31
武田薬品の岩﨑真人・取締役ジャパンファーマビジネスユニットプレジデントは7月10日、Web会議システムを通じて本誌取材に応じ、今後5年間で8つの新規候補物質を含む31の承認を目指す方針を明らかにした。
コロナ後のMR像-皆さんへの問いかけ-
【緊急寄稿】MRの価値を高める

コロナ後のMR像-皆さんへの問いかけ-

2020/05/26
コロナ影響による活動自粛期間、ゴールデンウイークの期間を含め、複数のMRの方、MRを育成するマネジャーの方とコーチング・セッションの機会を持ちました。多くの方が、コロナ後のMRの姿に不安を抱いています。
地域フォーミュラリで医薬品安定供給を支える
日本海ヘルスケアネットの採用基準にヒントが

地域フォーミュラリで医薬品安定供給を支える

2020/04/30
新型コロナウイルスの感染拡大で、医薬品の安定供給の重要性が高まっている。日本ジェネリック製薬協会のデータによると、海外から輸入される原薬は55%。感染拡大が続くなかで、中国に次ぐ輸入先であるインドではロックダウンが継続され、国内への輸出がほぼ停止されている状況にあるなど、課題も顕在化し始めている。
企業別影響率 中外と帝人で9%台
20年度薬価改定

企業別影響率 中外と帝人で9%台

2020/03/31
2020年4月実施の薬価基準の全面改定が3月5日に官報告示されたことを受けて、製薬各社に改定影響調査(59社回答)を行った。今回は、前回の通常改定となる18年4月の薬価を基準とした改定率と、消費税率引上げに伴う19年10月の薬価を基準にした改定率の2つを調査。
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