【MixOnline】記事一覧2
報告数は大幅減 違反疑いの35.7%「オンライン個人面談」
20年度「販売情報提供活動監視事業」

違反疑いの35.7%「オンライン個人面談」

2021/09/01
厚生労働省医薬・生活衛生局監視指導・麻薬対策課は8月18日、2020年度「医療用医薬品の販売情報提供活動監視事業」の結果を公開した。20年度中の8か月間におけるモニター調査から延べ21件の疑義報告があった。
パラ旗手は協和キリン所属の岩渕選手 「金メダル以上」を胸に
東京オリンピック・パラリンピック

製薬・ヘルスケア業界からもアスリートが出場

2021/08/01
新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、一年延期となった東京オリンピック・パラリンピックが始まった。製薬・ヘルスケア業界からも、多数のアスリートが参加している。
鈴木前医務技監 アウトカムベースの支払方式を提案
第4回ヘルスケア・イノベーションフォーラム

鈴木前医務技監 アウトカムベースの支払方式を提案

2021/08/01
第4回ヘルスケア・イノベーションフォーラム(日本イーライリリー、PhRMA共催)が6月9日、オンラインで開催された。医療提供者側のシステム・イノベーションを論じた前厚労省医務技監で国際医療福祉大学副学長の鈴木康裕氏は、現行の医療行為ごとに定めた診療報酬の支払方式を「アウトカムベース」の評価に見直す考えを提案。
拡がる男性育休 社内カルチャーの醸成がカギ
ノボ ノルディスクファーマの挑戦

拡がる男性育休 社内カルチャーの醸成がカギ

2021/08/01
男性MRの育休が社内に拡がりつつある企業がある。ノボ ノルディスク ファーマが目指すのは、性差によらず育休を必要とする人が取得できるカルチャーの醸成だ。
”モデルフォーミュラリ”をパブリック・ドメインとして地域で活用
日本フォーミュラリ学会発足

”モデルフォーミュラリ”をパブリック・ドメインとして活用

2021/07/01
フォーミュラリに関する研究と教育を推進する学術団体「一般社団法人日本フォーミュラリ学会」が6月、発足した。フォーミュラリが2022年度診療報酬改定の焦点となることも想定されるなかで、学会では、フォーミュラリの研究や実践、人材育成などの振興を図り、地域での標準的な薬物治療の推進をサポートしたい考え。
3月末の医薬品情報チャネルの合計DTL数 20年1月水準まで回復
3月末のチャネル別DTL数

病院市場はMRにネットが迫る勢い

2021/05/01
2021年3月末時点の各種医薬品情報チャネルによる合計ディテール数(DTL数)をみたところ、コロナ流行前の20年1月の水準まで回復していることがわかった。
後発医薬品の安心を取り戻すことが振興策
厚労省医政局経済課 林俊宏課長

後発品の安心を取り戻すことが振興策

2021/04/26
「安定確保や品質確保ができるところ(企業)のみ残っていくことが大前提だ。後発医薬品の安心を取り戻せる方向に向かわせることこそが産業振興策だと思っている」――。厚生労働省医政局経済課の林俊宏課長はこう話す。
2025年までに「6製品+20以上の適応拡大」
武田薬品 堀井貴史・日本オンコロジー事業部長

成長率「10%中盤」の確保に挑戦

2021/04/01
武田薬品グローバルオンコロジービジネスユニット(GOBU)の堀井貴史・日本オンコロジー事業部長は3月3日、本誌とのインタビューに応じ、2025年度までに「6製品+20以上の適応追加」で成長率「10%中盤」を確保する方針を明言した。
新型コロナで事実上の診療報酬改定を断行
薬剤は診察と不可分一体 財源切り分けは不適当

21年度薬価改定は如何に決まったか

2020/12/29
2021年度薬価改定は、平均乖離率5%以上の品目を対象とすることで決着した。実は私が注目したのは薬価改定と同時に、感染予防策を講じた医療機関に対し、初・再診に5点(医科)上乗せすることが21年度の予算編成に向けた大臣折衝で決まったことだ。
120万人のPHRを整備 オンライン診療サービス開始
MDVのオンライン診療サービス

データを持つ患者だけをつなぐ

2020/11/30
国内最大級の3300万人以上の診療データベースを保有するメディカル・データ・ビジョン(以下、MDV)が10月27日から、オンライン診療サービスの本格的な提供を始めた。
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