ファイザーは１月20日、一般の人9400人を対象に肺炎に関する意識調査を実施したところ、肺炎を死につながる重い病気と思っている人が３割未満にとどまったと発表した。また、約７割の人は、肺炎は「抗生物質で治る」「安静にしていれば治る」とのイメージをもっていたこともわかった。ファイザーは、「肺炎に対する国民の危機意識が低い傾向にある」と分析している。

抗生物質の進化に伴って感染症での死亡が大きく減少した。しかし、肺炎による死亡率は1980年代から徐々に増加中だ。肺炎は日本の死亡原因の第４位で、３位に浮上しそうな状況にある。

そこでファイザーは全国47都道府県の30歳以上の男女200人（各100人）を対象にインターネットで意識調査を行った。調査期間は2011年11月１日～６日。

肺炎に対するイメージを聞いたところ、「死亡につながる重い病気」との回答は27.3％だったのに対し、「抗生物質で治る病気」58.8％、「安静にしていれば治る病気」10.0％――と、日本の死亡順位が高いにもかかわらず約７割の人が肺炎は死につながる重い病気とは考えていなかった。また、肺炎を感染症専門医に治療してもらいたいとの回答は40.6％と最も多かったものの、全く同数の人が「特に希望はない」と回答した。ファイザーは「肺炎治療に対する専門性が重視されていない」としている。

肺炎予防に関しては、「肺炎球菌による感染症を予防するワクチンがあることを知っているか」と聞いたところ、６割の人が「知らない」と回答し、ワクチンに対する認知度が一般の人に十分浸透していないことがわかった。そのほか、高齢で介護が必要な人には誤嚥性肺炎の予防のためにも口腔ケア（歯みがき）が重要とされている。要介護者のいる家族（794人）に口腔ケアを１日に何回行っているかを聞いたところ、４割超の人が「わからない」と回答し、口腔ケアへの関心が十分でないことが見て取れた。

今回の調査結果を受けて長崎大学病院長の河野茂氏（日本呼吸器学会理事）は、「私たち医療関係者の認識と大きくかけ離れていた点は、多くの国民が『肺炎では死なない』と思っていること」とコメント。「私たち医療関係者にとって『肺炎』は、いまだ克服できない大きな臨床課題」などとして、肺炎への理解向上と早期受診の重要性を訴えた。