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NPhA・会員薬局調査 4割がGE調剤体制加算算定なし GE在庫は91品目増

公開日時 2014/09/16 03:52

日本保険薬局協会(NPhA)は9月12日、14年4月の診療(調剤)報酬改定以降のジェネリック(GE)の使用動向について、会員保険薬局に対して行った調査結果を発表した。それによると今年4月以降、40%の薬局が、算定要件が引き上げられた「後発医薬品調剤体制加算」を算定していないことが分かった。前年8月の調査では同加算の算定なしは18.7%だった。

 
調査は、7月25日~8月12日にかけインターネットで行い、2346薬局から回答を得た。「後発医薬品調剤体制加算」は、GEを一定以上の調剤すると算定できるもの。調剤報酬改定前、5点、15点、19点の算定が可能だったが、4月の改定では、GEの使用を促すため、算定要件が引き上げられ、15点の体制加算を算定していた薬局も算定ができなくなった。具体的には、GE数量シェア55%以上で「体制加算1」の18点、65%以上で「体制加算2」の22点に改定された。
 
13年8月調査では41.2%の薬局が19点、18.5%が15点、21.5%が5点の体制加算をそれぞれ算定し、体制加算算定なしは18.7%だった。それに対し、今回の調査(回答2335)で、一薬局平均のGE数量シェアは56.6%だが、最も多いのが「算定なし」で40.0%の薬局に上った。体制加算2(22点)の算定は28.9%、体制加算1(18点)は31.1%だった。
 
体制加算算定なしの薬局が増えた一方、一薬局あたりのGE平均在庫品目数は今回の調査で初めて300品目を超え、前年同月より91.0品目増の347.2品目となった。
 
72.5%の薬局は、さらにGE使用を増やす意向。また、53.5%が加算要件の見直しなどの改定内容について「薬局の取り組みが評価された」との見方を示す一方、「算定要件が高すぎてやる気をなくした」と回答した薬局も24.9%に上った。
 
今後の使用促進策について、73.7%が医師からの案内を求めた。
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