先発医薬品を後発医薬品に切り替えることで、節減できた可能性のある薬剤費は、2010～12年の３年間で730億ドルにのぼる――。米・オハイオ州立大学のMichael E.Johasen氏らが全米10万7132人を対象とした横断研究の結果から、このような報告を行った。研究結果は、「JAMA Internal Medicine」のOnline版に５月９日付で掲載された。

研究は、先発品と同じクラス、適応を持ち、代替することができる後発医薬品がある場合、後発医薬品の処方によりどの程度薬剤費を節減できる可能性があるか試算することを目的に実施された。

米保健福祉局（DHHS）のパネル「Medical Expenditure Panel Survey」に2010～12年に登録され、処方薬を投与された患者のうち、62.1％に当たる10万7132人を対象に解析を行った。平均年齢は37.2％、女性は51.0％含まれていた。人種は白人63.7％、黒人12.1％、ヒスパニック系16.8％など。民間保険が64.9％、公的保険のみが22.3％だった。


処方薬を投与されていたのはこのうち31.5％で、先発品が16.6％、後発医薬品が24.0％、先発品と後発医薬品両方を使用していたのは9.1％だった。


後発医薬品の処方数が多いにもかかわらず、薬剤費2130億円のうち、先発品は1470億ドル、後発医薬品は627億ドルだった。代替可能性のある後発医薬品を投与したと仮定すると、総支出額で730億ドル、自己負担額で246億ドルの削減効果があると指摘した。


◎スタチン、非定型抗精神病薬などで節減効果大きく


薬効分類別の分析では、特に脂質異常症治療薬のスタチン類では109億ドル、非定型抗精神病薬では99億9000万ドル、制酸剤プロトンポンプ阻害剤（PPI）では、61億2000万ドル、抗うつ薬選択的セロトニン再取り込み阻害剤（SSRI）では60億8000万ドル、降圧薬・ARBでは55億3000万ドルなどに達しておると指摘。これらの領域では、先発品使用抑制が必要なことを示唆した。


Johasen氏は、先発品から後発医薬品への切り替えは議論の余地があるとしながらも、「ケアの質にネガティブな影響を与えないような方法で実行できるならば、後発医薬品への代替は、大幅に薬剤費を減少させるメカニズムを提供する可能性がある」と結論付けている。