抗インフルエンザ薬・ゾフルーザをめぐり、小児での耐性率の高さが指摘されるなかで、日本臨床内科医会インフルエンザ研究班の池松秀之リサーチディレクターは10月23日、塩野義製薬主催のメディアセミナーで、「何が起こるかわからないので、乱用されると心配ということ。小児に対して絶対使ってはいけないと制限するものではないと理解している」と述べた。そのうえで「ゾフルーザの特性はウイルスを早く減らすということ。家族への感染が減るのかなどという視点からも見ていかないといけない」と強調した。

ゾフルーザをめぐっては日本感染症学会が12歳未満の子どもについて、「使用を慎重に検討すべき」とする提言をまとめるなど、耐性ウイルスの発生率が高い点を危惧する声が上がっている。19年春には、国立感染研究所の研究チームなどが服用した患者から変異したウイルスを確認したとの指摘もあった。

同日のセミナーで池松リサーチディレクターは、投与患者におけるアミノ酸変異（I38変異）ウイルスの頻度は、12歳未満の小児では23.4％（18／77例）だったと紹介。「オセルタミビルで治療した小児は、治療後に高率に耐性ウイルスがみられる報告があるが、実際の臨床ではそれほど気にせず治療している」と指摘した。一方で「耐性ウイルスが治療前に流行の中で、どれだけ広がるのか。そしてそれが治療にどれだけ影響があるのか注意深く見ていく必要がある」と述べた。

◎手代木社長　新データを近く公表へ　MRには売上目標設定せず

塩野義製薬の手代木功代表取締役社長は、同日のセミナーで、10月末に市販後調査を含めたサーベランスデータを発表することを報告した。流行が早く、多くのデータを得られたとして、9月までに得られたデータも含む考え。

またMRの情報提供活動については、売上目標を与えていないことを明らかにした。一方で、「どの病院にお邪魔をして、I38変異と安全性の話を必ずするディテーリングの数などをノルマとして与えている」として、「先生方が最も適したインフルエンザ治療を患者にしていただけることが我々の理想だ」と強調した。