トムソン・ロイター社は8月30日、「製薬業界の現状と未来に関する調査」の結果概要を公表した。調査はコロナ禍におけるカスタマーエンゲージメントやオムニチャネルマーケティングの状況を把握する目的で実施された。デジタルの投資先については、回答の78％がカスタマーエンゲージメントをあげた。同じく72％がリモートカスタマーエンゲージメントに向けた技術、インフラストラクチャー、データ解析機能の拡大だった。患者エンゲージメントに向けた資料やプログラムの充実は46％だった。一方でデジタルヘルスツールについては、60%が病状や製品に関する患者向けの新たな教育資材の開発に注力する方針を示した。

調査結果の概要は、「Reuters Pharma Japan 2021」 (2021年9月14～16日オンライン開催)に先立って公表されたもの。日本国内で製薬産業や医療機器に携わる442人から今春回答を得た。回答の半数以上がメディカルアフェアーズ、マーケティング＆デジタル、臨床開発部門の意思決定者だった。

◎パンデミック以前の日業業務が可能になるとの回答は全体の3割

コロナ禍の業務影響については、「パンデミック以前のような通常の日常業務が可能となる」との回答は33.5％だった。なお、コロナ以前の日常業務やオペレーションに戻るまでの時間については、「12～24か月」との回答が全体の33％を占め、「6か月～12か月」は15％となった。

2021年の業績影響については、46％が「予想通り」、27％が「横ばい」、25％弱が「減少する」と回答した。1年後の業務形態については、32%が「勤務時間をオフィス勤務と在宅勤務で等分したハイブリッド勤務」を予測している。一方で、「完全在宅勤務」は8.4％、「完全オフィス勤務」は9.3％以下となった。

◎医師や医療従事者とのエンゲージメント　主流チャネルの7割が「ウェビナー」

デジタルチャネルを活用した医師や医療従事者とのエンゲージメントをみると、「ウェビナーが最も主流なチャネルであった」との回答が71％を占めた。一方、製品説明においては、63%が「ライブでのリモートミーティングや電話を使用した」と回答。その他の回答では、「eメール」が35％、「対面式ミーティング」が31%、「自主的ウェブディテーリング」が28%、「MRによるeメールでのやり取り」が25％、「ウェブサイト」が22％となった。

医師や医療従事者との面談のうち、対面式ミーティングの占める割合が「20％以下」との回答が全体の58％で、内訳は「対面式ミーティングを全く実施しない」が13.5%、「対面式ミーティングの割合が1～20％である」が44.8％となった。対面式ミーティングの頻度については、「今後６か月で21～40％となる」が37％。「1年後の見通しとして41～60％となる」が31％、次いで「1年後の見通しとして21～40％となる」が30％となった。

◎マーケティング業務の変化　「複数チャネルの組み合わせを調整」が67％

今後のマーケティング業務の変化については、「リモートエンゲージメントに最も効果的なチャネルを取り入れるよう、複数チャネルの組み合わせを調整する」について、「そう思う」との回答が58％、「強くそう思う」が９％だった。また、「ハイブリッドカスタマーエンゲージメントを考慮したカスタマージャーニーの更新」については、「そう思う」が51%、「強くそう思う」が13%となった。

このほか商用データやデータ解析、e-トレーニングへの投資については、「マーケティング業務のデジタル化に向け、商業的データと解析に投資している」との質問に対し、「そう思う」が46%、「強くそう思う」が11%だった。また、「バーチャルエンゲージメントを支えるマーケターのスキル向上のため、e-トレーニングプログラムを開発・導入している」について、「そう思う」との回答は40％、「強くそう思う」が7%、「そう思わない」は22%だった。