日本医師会の宮川政昭常任理事は10月25日の定例会見で、「GLP-1受容体作動薬のダイエット目的での使用は、処方ではないので控えてほしい」と改めて呼びかけた。ダイエット目的で使用した場合の副作用は適応外であるため、情報が集積されず、顕在化しづらい状況にあると指摘。さらに、医師の処方であっても、医薬品副作用被害救済制度の対象外であるとして、リスクの高さを強調した。現在、GLP-1受容体作動薬が供給不安に陥っていることにも触れ、「国民の健康を守る日本医師会の立場としては、健康な人にダイエット目的で使うのではなく、糖尿病の患者さんにしっかり使える体制を守っていきたい」と述べた。

◎医師の処方であっても医薬品副作用被害救済制度の対象外に　情報集積へ窓口の設置を

GLP-1受容体作動薬は２型糖尿病を適応としており、ダイエット目的での使用は適応外に当たる。しかし、GLP-1ダイエットを“医療ダイエット”と称して、「副作用が少ない」、「欧米で肥満症として承認されているから安全」、「飲むだけで簡単」など、エビデンスに基づかない表現がインターネットなどに溢れている。

一方で、GLP-1受容体作動薬は、２型糖尿病患者に使用した場合、低血糖や急性膵炎などの重大な副作用も指摘されている。宮川常任理事は、ダイエット目的の使用は適応外使用に当たるため、報告制度がなく、副作用の発現頻度などが把握できていない状況を指摘。GLP-1ダイエットを行う医療機関の中には、「自己責任の下で、自由診療を行う」など、同意を取得しているケースもあり、「有害事象は、なかなか表に出にくい。そういう現状が隠されていることがあろうかと思っている」と述べた。実際、SNSでは吐き気や頭痛などの副作用についての声があがっているという。宮川常任理事は、「健康被害があっても、それがなかなか表に出ない。予想もしないような症状が出ることを訴えることに躊躇するかもしれない。そういう（報告）窓口を含めて考えないといけない」と述べ、情報を蓄積する必要性を指摘した。

また、副作用が発生した際に、医師の処方であっても、適応外であることから、医薬品副作用被害救済制度も対象外となる。宮川常任理事は、こうしたリスクを国民に広く知ってもらう必要性も強調した。

宮川常任理事は、「医師が“医療機関”の名の下に、このような業態に関与していることは同じ医師として大変遺憾に思う」などとして、こうした状況を「非常に憂いている」とも述べた。