日本感染症学会など５団体は11月14日、妊婦に禁忌な新型コロナ治療薬の処方、調剤について「くれぐれも慎重な判断」を求める合同声明を発表した。声明文では、「妊娠可能年齢の女性である場合、本人への問診の結果、妊娠の可能性がないと申告されても完全には排除できるものではないということに是非留意いただきたい」と指摘。患者への丁寧な説明とともに、妊娠可能な世代の女性への同治療薬の処方・調剤にあたっては、「くれぐれも慎重に判断」するよう求めている。

妊婦に禁忌の新型コロナ治療薬が処方・調剤され、その後に本人が妊娠していることが判明した事例が多数報告されている。これらの事例の多くは、医師の問診に対する本人による申告や処方前に用いられるチェックリストによる確認を通じて、「処方について問題ないと判断されていた」と指摘。処方せんが薬局に持ち込まれた際も、薬局薬剤師による聞き取りなどの確認が行われ、「調剤について問題ないと判断されていた」が、結果として妊婦への処方・調剤事例になったと指摘した。

さらに、「実際に薬を服用した患者は大変に大きな不安を抱えて妊娠と向き合うことになっている」とした上で、同治療薬を処方する医師、及び調剤する薬剤師に対し、妊娠可能な世代の女性に対する処方・調剤にあたり慎重な対応を求めた。

呼びかけを行ったのは、日本感染症学会、日本化学療法学会、日本産婦人科学会、日本医師会、日本薬剤師会の５団体。

◎日本産婦人科学会ら３学会が声明　女性患者に「内服前にもう一度、最近数か月間を思い出して」　

日本産婦人科学会、日本感染症学会、日本化学療法学会、の３学会は、新型コロナの治療を受ける女性患者に対し、「内服前には、もう一度、最近数か月間のことをよく思い出し、妊娠の可能性につき、思い当たる節がある場合には内服を控えるように」と呼びかける合同声明文も公表した。妊婦禁忌の新型コロナ治療薬を服用した後に妊娠がわかり、「大きな不安や葛藤を抱えて妊娠と向き合うこととなってしまっている」としたうえで、「内服前には、もう一度、最近数か月間のことをよく思い出し、妊娠の可能性につき、思い当たる節がある場合には内服を控えるように」と呼びかけた。

厚労省は、都道府県などに対し、これらの合同声明文を地域の医療機関や薬局に周知するよう事務連絡を発出した。事務連絡では改めて、▽製造販売業者が周知している薬服用時の事前のチェックリスト及び処方された女性患者と家族向けの資材を活用すること、▽妊娠している可能性（前回月経後に性交渉を行った場合は妊娠している可能性があること等）について入念に説明、確認を行うこと――を求めている。