臨床開発で最も深刻な課題のひとつが、患者リクルートの遅延。 対象疾患の細分化や試験デザインの複雑化が進み、被験者を見つけるまでの時間が長期化。治験費用の増大や、開発スピードの鈍化を招いています。単に実施施設を増やしても患者がいるとは限らない中、「パートナー施設型DCT」という開発戦略が注目されています。

デジタル x 地域医療機関で地方患者をリクルート

従来は都市部中心の施設運営が主流で、地方患者が治験に参加する機会を持てませんでした。 在宅DCTもデジタルに不慣れな高齢層や支援が必要な層をカバーできていないのが現状です。
「パートナー施設型DCT」では、地域医療機関を“パートナー施設”としてネットワーク化し、実施医療機関とデジタルでつなぐことで、 地方患者も自宅近くの医療機関で治験に参加できるようになります。 単なる効率化ではなく「誰もが治験にアクセスできる医療の平等化」を実現します。

「ZenDo eTrial」が創る、Patient Centricな臨床開発

このモデルを支えるのが、beyondSが開発した 「ZenDo eTrial」 です。 ePRO、電子同意（eConsent）、原資料授受、ビデオ通話、レンタル端末、ヘルプデスクをワンパッケージで提供。 これにより、実施施設・パートナー施設・患者をデジタルで安全に連携し、 試験データとコミュニケーションをリアルタイムで一元管理。複数ベンダーをまたがず、 ひとつの統合基盤でシステムが完結することで、 問い合わせやトラブル対応の負担も軽減します。

国際共同治験でも活用・2ヶ月でGoLive

ZenDo eTrial は、国際共同治験（生活習慣病領域、日本リージョン）でも活用されています。 5つの実施医療機関と約40のパートナー医療機関が連携し、同意取得やビデオ面談、原資料共有などのプロセスをデジタル化。 3プロトコールで共通のシステムを活用し、契約から2か月でのGoLiveを達成しました。

グローバル治験に日本が取り残されないために

beyondSは、臨床開発のデジタル化を現場とともに進める会社です。 テクノロジーはあくまで“手段”。規制要件に適合しながら、 製薬企業・CRO・医療機関・SMOが一体となって進められるDCTモデルを構築していきます。
そのためには、現場の声を聞いての泥臭い改善を繰り返し、RPAやAIといった技術も活用しながら「かゆいところまで手が届く」デジタル化が必要と考えています。
私たちが目指すのは、すべての患者が治療の選択肢を得られる社会です。 それは同時に、日本の治験を再び世界標準に押し上げる挑戦でもあります。 

---

お問合せ先


株式会社beyondS
担当：澤里
info@beyonds-inc.com
03-6823-4223
https://corp.beyonds-inc.com/