在籍年数が長期化キャリア形成の場に日本CSO協会の昌原清植会長は７月３日、協会加盟コントラクト人財の総数が4205人になったと発表した。稼働人数としては2014年以来、過去最多となる。契約企業数は前年と同じ202社で、ＭＲ総数に対する割合は前年比0.9ポイント増の9.6％となり、協会が目標に掲げる10％水準に近づいた。記者会見した昌原会長は、「CSOを活用する企業（顧客）の顔ぶれが、この10年で大きく変化した」と強調。医療施設や非製薬企業での活用、日本市場に新規で参入する海外の新興バイオファーマからの需要増などをあげた。また、加盟社のコントラクト人財についても、５年以上の長期在籍者が37.1％を占めるとし、「長期的なキャリア開発・形成の職場としてCSOが選ばれてきているということの証」と強調...