日本薬剤師会の磯部総一郎専務理事は8月26日のMRフォーラムで講演し、ＭＲの未来は、「患者・国民のための活動ができているのかどうかに尽きる。どうしたら理想の活動ができるかを考えよう」とメッセージを送った。磯部専務理事は前職の厚労省監視指導・麻薬対策課長時代に「販売情報提供活動ガイドライン（ＧＬ）」を策定するなど、薬事行政の面からＭＲ活動に深くかかわってきた。この日の講演でも自身が「ＭＲ不要論やＭＲ減算の言い出しっぺ」と公言する一方で、医薬品適正使用体制の構築は「まだ道半ば」と述べ、「皆さんが医薬費適正使用に邁進して頂けるのであれば、いくらでもやるべき仕事はある。医療者や行政と共に歩もう」と強調し、ＭＲ不要論を打ち消すようなこれからの取り組みに期待感を表明した。

◎MRのメイン業務は安全管理情報の収集・提供では？

「GVP省令におけるMRのメイン業務は安全管理情報の収集・提供だと思う。しかしMRが提供する情報のメインは“広告資材”だ。何故、安全管理情報の提供を主な業務と言いながら、広告資材をメインで配っているのか。つまり法令上の位置づけと実際上の業務が違っているのはないか」－。磯部専務理事はこう指摘し、厚労省時代にMR活動への問題意識を抱くきっかけとなったエピソードを紹介した。さらに、自身が薬剤管理官を務めた当時、「ＭＲは審査報告書を使って、新薬を使う際に気を付けて欲しい点をちゃんと（医師や薬剤師に）説明にまわるのが本来の業務だと製薬企業にお願いした。しかし、当時は見向きもされなかった」とも指摘した。

◎かつては“MRベースドメディスン”だった　

一昔前のＭＲ活動に触れた磯部専務理事は、「ＭＲの提供する情報に基づいて処方が決まる“MRベースドメディスン”だった」と指摘。「ＤＩ活動が本来業務の薬剤師でさえ、ＭＲに調べることをお願いしてきた。医師も薬剤師に聞くことなく、メーカーのＭＲに直接聞いていた」と振り返り、「製薬企業におんぶに抱っこのような形ができあがっていた」との強い問題意識を表明した。さらに、「（その当時は）メーカーもうまくＭＲを増やして、情報提供によって処方選択に影響をもたらしてきた。この構図を打反しなくてはいけないと思ってきた」と強調。さらに、専門家である医師や薬剤師が医薬品の選択に際し、自分自身でデータを読み解く能力が求められるとし、「この構図を作っていくことが医薬品適正使用体制を進めるために求められると思っている」と述べ、この実現こそが直面する課題だとした。

◎適正な競争には適正な公的ルールが必要　「販売情報提供活動GL」

その上で、「販売情報提供活動ＧＬ」を策定するに至った背景にも触れた。磯部専務理事は、「適正な規制やルールがあってこそ業界は発展する」との信念のもと、ディオバンとブロプレスの熾烈な営業競争が招いた事件の反省に立ち、「2度と起こさせないために策定した」と明かし、フェアな競争環境で、真面目な企業がバカをみることのないような実効性の確保を求めたことを強調した。

◎“売らんかな”があったら信頼感は生まれない　患者・国民のことを常に考える！

講演の最後に「MRの未来を考える上での提言」を公表した。磯部専務理事は、「まずは医療者との信頼が大事。“売らんかな”があったら信頼されない。患者・国民のことを常に考えているということが伝われば、この人（ＭＲ）との信頼感を生む。これが大事なことだ」と述べた。

昨今のＭＲ活動の中で、「規制やＧＬがあるから情報を出せない」と説明する風潮があることにも触れた。磯部専務理事は、「そうした説明をした瞬間にその人の思考回路はとまっている。ゼロか100かではない。10％でも、20％でも客観的で科学的な根拠をもった情報であれば出せるのではないか」と述べ、「常になにができるかを考える。思考停止に陥らないことが大切だ」と強調した。加えて、「例えば、自社だけで出来ないのであれば、他社と共同で医薬品情報を出せないかというようなこともある。エビデンスレベルを明記した上で出すこともできる」と述べ、これからの検討課題にあげた。講演の最後に磯部専務理事は、「（MRは）いくらでもやるべき仕事はある！」と述べ、自身が“言い出しっぺ”と公言した“不要論”をやんわり打ち消した。