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【MixOnline】記事一覧２

データ/ランキング

GLP-1製剤・マンジャロ　月18万人が継続処方
RWDでわかる！新規処方の先をよむ
GLP-1製剤・マンジャロ

新規等の“流入患者”シェア、リベルサス抜き首位

2025/09/01
今回はGLP-1受容体作動薬（GIP/GLP-1受容体作動薬を含む）を中心とした糖尿病薬の現状をインテージリアルワールドの統合医療データベース「Cross Fact」をもとに検証する。
国内申請数は75　エンハーツで初のがん種横断適応　片頭痛予防やIPFに新規経口薬　水いぼに初の外用薬
ミクス　パイプラインリスト
25年８月版　申請品リスト

国内申請数は75　エンハーツ初のがん種横断適応　片頭痛予防やIPFに新規経口薬

2025/08/01
ミクス編集部が製薬企業76社（内資企業48社、外資企業28社）の国内フェーズ２以降の開発品を集計したところ、７月15日時点で申請中のプロジェクト数（品目数）は75品目となった。
後期開発品　最多はＡＺの65品目、20年１月版から連続１位　内資系トップは第一三共、全体７位
ミクス　パイプラインリスト
25年８月版　企業別リスト

後期開発品　最多はＡＺの65品目　内資系トップは第一三共、全体７位

2025/08/01
ミクス編集部は製薬企業76社（内資系企業48社、外資系企業28社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査し、「新薬パイプラインリスト2025年８月版 疾患別」をまとめた。
OAB治療薬　ベオーバがシェア50％に迫る
RWDでわかる！新規処方の先をよむ
OAB治療薬ベオーバ

新規で毎月６万人　ベタニス引き離す

2025/08/01
日本排尿機能学会が2023年に行ったインターネット調査によると、40歳以上では13.8％が過活動膀胱（OAB）の診断基準に該当し、患者数は1080万人と推計される。方法は異なるものの、02～03年の郵送調査では「40歳以上の12.4％、推計810万人」とされたので、20年で患者が増えた可能性がある。
後期開発品　がん領域に200品目以上　心不全、眼科疾患、精神疾患で新規プロジェクト目立つ
ミクス　パイプラインリスト
25年８月版　疾患別リスト

後期開発品　がん領域に200品目以上

2025/08/01
ミクス編集部は製薬企業76社（内資系企業48社、外資系企業28社）の国内フェーズ２以降の開発品を調査し、「新薬パイプラインリスト2025年８月版 疾患別」をまとめた。
CKD適応もつフォシーガとジャディアンス　「使用感評価」の想起医師数、各１万人超え
おくすり想起ランキング
ノンプロモーション系チャネル　25年４月調査

フォシーガとジャディアンス　「使用感評価」での想起医師数１万人超え

2025/07/25
「医師の使用感評価」や「患者の声」などのノンプロモーション系情報チャネル（ノンプロ系チャネル）によって想起された製品ランキングで、慢性腎臓病（CKD）の適応を持つSGLT2阻害薬のフォシーガとジャディアンスの想起医師数が伸びている。
高リン血症薬　新薬フォゼベルはシェア４位
RWDでわかる！新規処方の先をよむ
高リン血症薬フォゼベル

処方患者シェア13％　他剤への追加処方多く

2025/07/01
高リン血症は慢性腎臓病（CKD）の重要な合併症のひとつで、心血管イベントや死亡のリスクを高める。血清リン濃度を目標範囲内に管理する薬物治療の主体はリン吸着薬だが、目標範囲を逸脱する患者が一定数いることや、服薬する錠数や回数などで負担がかかっていた。
フォシーガが４期連続１位　２位に競合薬ジャディアンス　CKD市場で競争激化
おくすり想起ランキング
プロモーション系チャネル　25年４月調査

フォシーガが４期連続１位　２位に競合薬ジャディアンス　CKD市場で競争激化

2025/06/27
2025年４月に「ＭＲ活動」などのプロモーション系情報チャネルによって医師に想起された製品ランキングのトップ２製品が、再び慢性腎臓病（CKD）などの適応を持つSGLT2阻害薬のフォシーガとジャディアンスとなり、CKD市場の競争が激しさを増していることが確認できた。
がんゲノム医療に貢献　中外製薬が企業イメージ首位
製薬企業CMランキング
25年1-3月期調査

がんゲノム医療に貢献　中外製薬が首位

2025/06/01
製薬企業のＣＭから企業ビジョンやトレンドを探る「製薬企業ＣＭ好感度ランキング」。2025年１月―３月期調査の企業イメージ部門では、がんゲノム医療への貢献を描いた中外製薬がトップに立った。
選定療養品　制度開始６カ月後の状況
RWDでわかる！新規処方の先をよむ
選定療養品　開始6カ月後の状況選定療養品　開始6カ月後の状況

ヒルドイドとシムビコート 先発に「揺り戻し」

2025/06/01
医療上の必要性なしに患者が長期収載品を希望する場合、後発品（最高価格帯）との差額の４分の１を負担する制度が2024年10月に始まった。
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